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細菌性赤痢の患者数、昨年上回るペース- 厚労省、海外旅行者に注意喚起
下痢や腹痛などを伴う細菌性赤痢の患者報告数が昨年を上回るペースで増えていることが、国立感染症研究所のまとめで分かった。海外で罹患する例がほとんどで、厚生労働省は「開発途上国など公衆衛生の整備が不十分な地域では感染するリスクがより高い」として、夏休み期間中に海外を旅行する人に注意を呼び掛けている。【新井哉】
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同研究所がまとめた細菌性赤痢の今年の患者報告数(13日現在)は78人で、昨年同期の1.4倍となっている。都道府県別では東京が最も多く35人。次いで新潟と愛知(共に5人)、群馬と神奈川(同4人)、埼玉と福岡(同3人)などの順だった。
患者や保菌者の便や汚染された手指、食品などを介して感染するケースもあることから、患者が発生した自治体では警戒を強めている。山形県は21日、50歳代の男性が細菌性赤痢と診断されたと発表。この男性はフィリピンのセブ島に渡航歴があり、9日に発症し、11日に医療機関を受診して入院。18日に検便検査の結果、細菌性赤痢と診断されたという。
福岡県北九州市も2日、フィリピンから帰国した男性が細菌性赤痢と診断されたと発表。患者や家族に対する健康調査と感染拡大防止の指導を行ったという。同市は、予防のポイントとして、調理や食事前、トイレに行った後はせっけんで手を洗うことや、旅行中は生水や氷、生ものを避けることなどを挙げている。
細菌性赤痢は、赤痢菌に汚染された水や氷、食品などを摂取することで感染する。非常に少ない菌量でも感染するため、はしや食器などを介して感染することもある。1―5日の潜伏期間の後、下痢や発熱、腹痛などの症状が出る。A―D群の4種類があり、最も病原性の強いA群では、腸内からの出血によって血便がみられることもあるという。
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