平昌五輪：「光州ユニバのように低コスト・高効率で」

　平昌五輪組織委員会・冬季パラリンピック組織委員会の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）委員長＝大韓航空会長＝が今月31日の就任1周年を前に、大会準備に希望的な見方を示した。

　趙委員長は20日、ソウル・プレスセンターでの記者会見で、「就任してから1年間、大変忙しかったが国際五輪委員会（IOC）など国際社会の信頼を回復し、競技場建設など各分野で本格的な大会準備に入れたことは大きな成果だと思う」と現在の心境を語った。

　平昌五輪の最大の課題はコスト削減だ。趙委員長は14日に終了した2015年夏季ユニバーシアード光州大会が少ない予算で成功したと評価されていることを念頭に置いてか「平昌（五輪）も光州（ユニバ）のように良い評価を受けられるよう、いろいろ検討している」「五輪でだけ必要な装備は購入するのではなくリースやスポンサー提供などに切り替えた。IOCの『五輪アジェンダ2020』（五輪発展のための中長期計画）により柔軟性が生じたため、一部競技場施設を統廃合し、コスト削減できるようIOCに確認を受けた」と語った。現在新設スタジアム6カ所の平均工程率は25.5％だ。組織委員会は設計変更や照明設備のリースなどでコスト削減を推進しているとしている。

　平昌の前にあるもう一つの懸案は、江原道平昌郡横渓で行われる開会式・閉会式の問題だ。大会期間中は体感温度がマイナス30℃近い寒さのため、ドームを設置すべきだという意見が強まっている。これについて趙委員長は「開会式・閉会式をどのようなコンセプトでするかによって違ってくる。総監督と協議する必要があるため、時間をかけて決めなければならない。最も経済的かつ効率的な開会式・閉会式になるよう共に知恵を出し合う考えだ」と言った。また、分散開催については「天災に準ずるような事態がない限り分散開催はない。全国民が納得できるよう積極的な広報活動を展開していく」と語った。

　この日、同じく会見したソン・スンファン開会式・閉会式総監督は「これまで韓国で行われてきた多くの国際大会では、あまりにも『韓国のもの見せなければならない』という観念が強すぎて、世界の人々が見た時に首をかしげるようなものもあった。テレビを通じて見つめる全世界の視聴者が共感できる舞台を作るため最善を尽くしたい」と述べた。イ・ムンテ・パラリンピック開会式・閉会式総監督は「パラリンピック開会式・閉会式で障害者と非障害者をつなぐ『つながり』の精神を具現化したい」と語った。