一方iPhoneの平均販売価格は今年1～3月に659ドルに上昇したが、その販売台数は1年前から40％増えている。これは「iPhone 6」「同6 Plus」の効果だという。iPhoneは画面が大型化したことで平均価格も上昇したが、同時に人気も増したというわけだ。

　アップルの決算資料を見ると、今年1～3月のiPhoneの売上高は前年同期比で55％増加。1年前に57％だった同社全売上高に占めるiPhoneの売上比率は69.4％に上昇した。

ライバルは軒並み業績不振を報告

　ウォールストリート・ジャーナルは、アップルの好調ぶりとライバルメーカーの不振ぶりを比較して伝えている。

　たとえばサムスンは先頃、今年4～6月期の営業利益が、7四半期連続で前年実績を下回るとの見通しを明らかにした。台湾HTC（宏達国際電子）は今年4～6月期の純損益が2億6100万ドルの赤字になったと報告した。

　昨年4月フィンランドのノキアから携帯電話事業を買収したマイクロソフトは先週、最大7800人の従業員削減策と、同事業買収に関し約76億ドルの減損処理を実施する計画を発表した。

　一方アップルについては、過去最大規模となる8500万～9000万台の次期iPhoneを年末までに製造するようサプライヤーに依頼したと伝えられた。