小中学生心臓検診　要精密検査　再び増加傾向

　東京電力福島第一原発事故が児童・生徒の健康に与える影響を調べている取手、牛久市民らでつくる市民団体「子どもの健康を守る市民ネットワーク」は、県内の小中学生を対象にした二〇一四年度の心臓検診で、要精密検査、要管理と診断された数が再び増加傾向になったと発表した。黒沢仁美代表は「増加に転じたのは、（文部科学省の）放射線量モニタリングマップで比較的線量が高いとされた地域。原発事故との関連は不明だが、否定はできない」としている。

　市民ネットワークは、原発事故後の二〇一二年度から継続的に調査を実施。県内全四十四市町村の教育委員会のうち、小一、中一の「就学児の健康診断」の結果を公開している三十七市町村教委のデータを入手し、分析した結果を取手市内で開いた集会で発表した。

　発表によると、心臓検診一次検査の結果、一三年度より、精密検査が必要との診断が増えたのは十九教委。精密検査の結果、心臓の疾患や異常で要管理とされた数の増加は十七教委だった。原発事故後、比較的放射線量が高いとされた県南地区が、要精密検査で九教委、要管理で八教委と、増加数の半数ほどを占めている。要精密検査、要管理は一二年度に増加し、一三年度には減少していたが、再び増加に転じた形だ。

　「原発の危険から子どもを守る北陸医師の会」の吉田均医師は「線量の高い地区で、心電図異常が多いという傾向はある」としている。　（坂入基之）