出版・読書メモランダム

15年5月の書籍雑誌の推定販売金額は前年比10.7％マイナスという大幅減。書籍雑誌合わせて二ケタ減はかつてない落ちこみである。

その内訳は書籍が7.3%減、雑誌が13.6％減。雑誌のうちの月刊誌は13.2％減、週刊誌は15.0％減。

返品率は書籍が42.4％、雑誌は47.2％で、月刊誌は48.5％、週刊誌は41.1％と、ついに書籍雑誌の双方が40％を超えてしまった。マイナス幅も返品率も、最悪のところまできている。

そのような出版状況を背景にして、1 の栗田出版販売の民事再生申請が起こされたことになる。

かくして出版危機が臨界点に達した状況の中で、15年前半の終わりを迎えたわけだが、続けて後半にはどのような事件と出来事が待ちかまえているのであろうか。

１．6月26日に栗田出版販売が民事再生を申請。負債は134億9600万円。

　同日付で出版社に対し、「民事再生手続き開始の申立て」が出され、「申立てに至った経緯」も記されているので、それを引く。

（前略）近年、出版業界では書籍の販売額の減少が続いていることはご承知の通りです。業界全体の需要縮小は、書店数の減少を加速させ、また販売会社（取次）間の競争激化を招きました。このような環境の下、弊社は“収益の確保による本業での黒字化”をスローガンに掲げ、様々な施策を展開してまいりました。 　しかしながら、大幅な減収を経費削減等では補填できず、6期連続で経常赤字という状態に陥りました。 　この間、旧本社の売却などの資金圧縮も進めてまいりましたが、傘下の書店子会社の不振等も重なり、前期末には債務超過の状態に陥りました。 　今期におきまして更なる人員削減、本社スペースの縮小、支店の統廃合などを実施し、収益の確保を目指して全社一丸となって施策を推進した結果、上期では経常黒字を確保したものの、下期の赤字見込みを吸収できる水準ではなく、債務超過解消の見通しが立たない状況にありました。 　加えて、4月以降も売上の減少が続き、主要出版社様から資金支援を受ける状況にありました。 　今般、これ以上自力再生に拘っては関係者各位に更なるご迷惑をおかけするものと判断し、民事再生手続開始の申立てを決断するに至りました。（後略）

これに続いて、「当面の取引及び今後の再建の見通し」なども述べられている。こちらは要約してみる。

＊ 再生手続き間の取引は従来通り栗田が配本、発注し、出版社はそれをOKCに搬入する。その際の請求書は栗田、大阪屋の二社に分け、「頭紙」を大阪屋と明記し、大阪屋に送る。

＊ 返品も従来通り日販子会社の出版共同流通が担う。

＊ 6月25日までの出版社の売掛金、つまり栗田の「仕入れに伴う債務（再生債権である買掛金等）」はそのまま凍結され、26日以後の返品との相殺処理はできない。

＊ 大阪屋の出資者の協力、及び出版共同流通のスポンサー支援を得て、大阪屋と統合し、再生を期したい。

　 また同様に、同日付で大阪屋からも出版社に対し、次のような声明が出されている。

（前略）当社と栗田出版販売（株）様とは、2009年の包括的業務提携以来、2010年に共同出資による（株）OKCを設立し、以降、新刊業務において物流協業のパートナー関係にあります。 　今回の同社民事再生手続き開始申立てという事態を受け、(1)出版共同流通（株）の支援体制があること、(2)同社との協業、統合が実現した場合、当社事業上の効果が期待できること、(3)出版業界の現況を鑑み混乱を避けるべきことや物流協業先でもあること等の観点に立ち、出版共同流通（株）様と連携し、再生期間における支援を行うとともに、その後の当社との協業、統合への可能性を探り、検討、協議を進めてまいることといたしました。（中略） 　具体的には、栗田出版販売（株）再生までの期間、同社の「仕入・返品の代行機能」を当社が担わせていただくことで、同社と出版社様間の取引上の支援をさせていただきます。それにより、栗田出版販売（株）取引書店様への商品の安定供給の実現を支援してまいります。（後略）

　なお栗田の債権者と書店向け説明会は、7月6日の午前と午後に中央区ベルサール汐留で開催予定。

［栗田は中小書店をメインとする取次だったが、1990年代に比べ、売上は半減し、取引書店は3分の1まで減少し、6期連続の赤字となっていた。その中で本社売却や大手出版社からの支援を受けてきたが、それも限界に達し、今回の処置に及んだことになる。

総合取次としての倒産は栗田が初めてで、14年売上高329億円、負債が134億円という取次業態の再生は、法に委ねられる事態を迎えたわけである。

そればかりでなく、栗田の倒産は他の取次や出版社や書店にどのような影響を及ぼしていくのか、それが出版業界にとっての焦眉の問題であろう。

栗田帳合の書店に関しては、いち早く「ウラゲツ☆ブログ」が発信しているので、そちらを参照されたい。

本クロニクル81 のリードで「出版業界の地獄の一年の幕開けである」と書いておいたが、栗田の民事再生法申請は始まりにすぎず、様々な連鎖が起きていくことは確実だと思われる]

［この発言内容は、大阪屋が6月26日付で出した「栗田出版販売（株）民事再生申立にともなう表明」の一節とまったく重なるものである。

それから栗田の民事再生申請代理人が大阪市の弁護士法人の弁護士であることも考えると、今回の栗田の民事再生と大阪屋への統合スキームは、大阪屋とその増資に加わった講談社、小学館、集英社、KADOKAWAによって仕切られたと推測できよう。

栗田の負債は134億円とされるが、大阪屋がそうだったように、厳密に売掛金を査定すれば、さらに増えることは間違いない。大阪屋の債務超過の3倍に及ぶその負債額の大きさからいって、増資による救済は不可能だ。それに大手出版社の支援ももはや限界に達している。といって影響の大きさから考えても、大手出版社してみれば、倒産させることはできない。そこで民事再生が選択され、大阪屋に統合するという落としどころに至ったのであろう。

これも前回既述しているが、両社を合わせれば、1300余の書店網となり、日販、トーハンに続く第三極の取次の地位を確保できるからだ。

しかしこれは大手出版社側から描かれた取次や書店の絵図であり、構造改革に結びつくものではない。取次や書店の危機も歴史構造に起因しているし、現在の正味と委託再販制に基づく出版流通システムの変革なくして再生は難しいことを自覚すべきだ。それは栗田が追いやられた状況、大阪屋の営業、経常利益が今期も赤字のままであることにも表われているからだ］

３．『出版年鑑』による2014年の出版物総売上高が出された。これは出版科学研究所と異なり、実売金額に基づくもので、『出版ニュース』（6/中）に掲載されている。

■書籍・雑誌発行売上推移

年	新刊点数 (万冊)	書籍 実売総金額 (万円)	書籍 返品率 (%)	雑誌 実売総金額 (万円)	雑誌 返品率 (%)	書籍＋雑誌 実売総金額 (万円)	前年度比 (%)
1996	60,462	109,960,105	35.5%	159,840,697	27.0%	269,800,802	3.6%
1997	62,336	110,624,583	38.6%	157,255,770	29.0%	267,880,353	▲0.7%
1998	63,023	106,102,706	40.0%	155,620,363	29.0%	261,723,069	▲2.3%
1999	62,621	104,207,760	39.9%	151,274,576	29.9%	255,482,336	▲2.4%
2000	65,065	101,521,126	39.2%	149,723,665	29.1%	251,244,791	▲1.7%
2001	71,073	100,317,446	39.2%	144,126,867	30.3%	244,444,313	▲2.7%
2002	74,259	101,230,388	37.9%	142,461,848	30.0%	243,692,236	▲0.3%
2003	75,530	96,648,566	38.9%	135,151,179	32.7%	231,799,715	▲4.9%
2004	77,031	102,365,866	37.3%	132,453,337	32.6%	234,819,203	1.3%
2005	80,580	98,792,561	39.5%	130,416,503	33.9%	229,209,064	▲2.4%
2006	80,618	100,945,011	38.5%	125,333,526	34.5%	226,278,537	▲1.3%
2007	80,595	97,466,435	40.3%	122,368,245	35.3%	219,834,680	▲2.8%
2008	79,917	95,415,605	40.9%	117,313,584	36.3%	212,729,189	▲3.2%
2009	80,776	91,379,209	41.1%	112,715,603	36.1%	204,094,812	▲4.1%
2010	78,354	88,308,170	39.6%	109,193,140	35.4%	197,501,310	▲3.2%
2011	78,902	88,011,190	38.1%	102,174,950	36.0%	190,186,140	▲3.7%
2012	82,204	86,143,811	38.2%	97,179,893	37.5%	183,323,704	▲3.6%
2013	82,589	84,301,459	37.7%	92,808,747	38.7%	177,110,206	▲3.4%
2014	80,954	80,886,555	38.1%	88,029,751	39.9%	168,916,306	▲4.6%

［本クロニクル81 に示しておいたように、出版科学研究所による取次ルート出回りの2014年売上高は書籍7544億円、雑誌8520億円、合計１兆6064億円、前年比4.5％減である。

こちらの金額と差異はあるけれど、前年比マイナスは4.6%とほぼ同じで、やはり近年最大の落ちこみになっている。とりわけ雑誌だが、危機は加速し、14年には9000億円を割りこむだろうと予測しておいたが、実際にそうなり、1996年に比べて半減してしまったことになる。

返品率もまったく下げ止まらず、このまま進めば、今年は書籍、雑誌ともに40％を超えてしまうかもしれない。その果てに何が起きてくるのか、予断が許されない出版状況に入ってきたように思われる］

４．３の『出版ニュース』には出版社数の推移も掲載されているので、それも引いておく。

５．これも『出版ニュース』の『出版年鑑』の「出版社別新刊書籍発行点数」によるのだが、そのトップはKADOKAWAで、新刊点数は2013年1066点に対し、14年は4456点と4倍になっている。

■出版社別新刊書籍発行点数

順位	出版社	2014年	2013年
1	KADOKAWA	4,456	1,066
2	講談社	1,957	2,117
3	文芸社	1,203	1,301
4	宝島社	1,182	1,129
5	小学館	904	895
6	学研パブリッシング	804	892
7	集英社	766	773
8	新潮社	667	644
9	PHP研究所	647	786
10	河出書房新社	637	598
11	ハーレクイン	612	571
12	岩波書店	576	617
13	双葉社	557	419
14	文藝春秋	551	524
15	ポプラ社	515	497

［この増加はKADOKAWA傘下の9社の出版点数が加わったことによっている。

またこの表から、KADOKAWAの出版点数が急増、突出していることがわかるだろう。

こうした子会社統合による出版点数突出を背景にして、アマゾンとの直取引が始まったのであろうし、それは紀伊國屋書店などにも及んでいくと考えられる。

それに加え、KADOKAWAは所沢市とジョイントし、「クールジャパンフォレスト構想」を発表している。これは旧所沢浄化センター跡地1万1300坪にKADOKAWAの製造物流拠点の他に、図書館、美術館、博物館などを融合した施設を建設するものとされる。事業主体はKADOKAWA100％出資で、企画準備に当たる株式会社ところざわサクラタウン、KADOKAWAの物流部門として設置予定の所沢出版ロジスティクスセンターの2社。

ジェネラルプロデューサーの角川歴彦会長は「広大な跡地に立つと富士山も見えるこの場所に図書館、美術館、博物館の文化施設を展開する。当社は今年創業70年、これまで蓄積してきた事業をここに結集させていく」と発表。完成は3〜5年後とされている。

現在の差し迫った出版危機状況の中にあって、その行方はどうなるのであろうか。

これらのKADOKAWAの動向についてはBusiness Journal も言及している］

６．また続けて『出版ニュース』になってしまうが、大学生協の「第50回学生の消費生活に関する実態調査」が出され、１ヵ月の書籍費がレポートされているので、それも取り上げておく。

設立当時に、まだ取次店との取引きが始まっていない時点で、西武百貨店池袋店の催事場でのブックフェアー（1976年5月、売上436万円）を企画して大きな反響を呼び、これが当センターが社会的に認知される大きな力となりました。以降数多くの催事を行い、共に新しい本の売り場、流通を作ってきました。 当時の西武ブックセンター池袋店（現在はリブロ池袋店）が7月20日で、閉店になることが決まりました。企業PR誌などの流通に載らない刊行物の発掘、「本の雑誌」「広告批評」「is」（ポーラ化粧品）などの新しいジャンルの雑誌、一人だけの出版社フェアーなどユニークな切り口で、芸術・思想等70年代から80年代の新大衆文化の潮流を体現する売場や棚を読者に提供してきた店です。 当社にとっては1982年2月に催事場で6日間行い、3200万円というとんでもない売上げをあげた「全国ふるさとの本まつり」が記憶に残ります。また同ブックセンターとの直接取引きの窓口として、様々なユニークな新規版元の出版物を流通させてきました。時代が変わったといえ、感謝とともに残念な限りです。

［私事を記せば、地方・小出版流通センター設立とほぼ同時期に出版業界に身を置くことになったので、ここに書かれている実感としての時代の変容が自らにも重なってくる。

なお後半のことに関しては、「出版人に聞く」シリーズ〈4〉の中村文孝『リブロが本屋であったころ』に、エピソードも含めた詳細が語られている。興味のある読者はぜひ読んでほしい。

またリブロ池袋に代わるテナントとして、早くから三省堂が入るとされているが、その正式発表はなされていない］

10．日書連の組合員数が3981となり、ついに4000を割った。

［前回も記しておいたが、1990年には1万2558を数える加盟店があったわけだから、この25年間でその7割近い8577店が消えてしまったことになる。このような消えていった書店状況が、栗田や大阪屋を苦境へと追いやったのである。それは太洋社にしても同様だ。

書店閉店はまだずっと続いていて、北海道のくすみ書房、ジュンク堂 京都朝日会館店も閉店し、それに啓文堂の店舗リストラも伝えられている］

11．集英社の季刊誌『Kotoba』(第20号）が特集「全集 もっとも贅沢な読書」を組んでいる。

［9や10は出版業界のひとつの時代が終わりつつあるニュアンスに包まれているが、それは「全集」の時代もしかりで、この特集は充実したものであるにもかかわらず、そうした「全集」に対するレクイエムのような趣きを感じてしまうのは私だけだろうか。

そういえば、栗田は1918年の創業だが、岩波書店や平凡社などの全集の流通販売を得意として成長したのである。その栗田から出て、戦後に立ち上がった取次の鈴木書店も、人文書版元の全集を多く手がけていた。

だがその鈴木書店も2001年に40億円の負債を抱え、倒産してしまっている。おそらくこの時期に「全集」の時代は終わっていたのであろう。

こちらの事情はやはり「出版人に聞く」シリーズ〈14〉の小泉孝一『鈴木書店の成長と衰退』を参照されたい。これは現在の取次状況の中にあって、必読の一冊といえるだろう］

12．明治古典会第50回記念『七夕古書大入札会』の目録が届いた。

［「最低価格10万円以上の厳選品目録」ということもあって、とても手が出ないけれども、すっかり目の保養をさせてもらった。

その中に1点だけ私が架蔵している春陽堂の『鏡花全集』があったので、高くなったのかと見てみると、限定100部の全冊署名本であることがわかった。

それ以外に全集は出ておらず、書簡、写真、浮世絵、刷物などが多くを占め、以前よりも書物の影が薄くなっているように思われた。

これも日本の出版業界の現在の反映に他ならないだろう］

13．小学館の決算は売上高1024億円、前年比0.1％の微減。当期利益は1億8700万円、同59.6％減。

　　内訳はコミックスが15.5％減と落ち込んだが、妖怪ウオッチのヒットで雑誌やゲーム攻略本やムックも100万部を超え、雑誌は1.3％、書籍は2.9％の増となった。

［集英社が『ワンピース』、講談社が『進撃の巨人』によって決算を支えたように、小学館も「妖怪ウオッチ」の大ヒットによって、微減の決算となったわけだが、これらの大手の3社にしても、コミックか子ども向け商品の一大ヒットがなければ、微減ではすまない決算状況を迎えたことは確実だ。小学館の雑誌の増収は18年ぶりで、週刊誌は部数で13.9％、金額で13.4％減であり、苦戦は続いているからだ］

14．地図の昭文社の決算は売上高123億9500万円で、前年比10.6％減。

　売上高内訳は市販出版物64億7200万円、同12.1％減、電子43億6300万円、同11.4％減。前者の売上明細は地図23億1800万円、同26.8％減、雑誌29億1900万円、同3.2％減、ガイドブック11億7300万円、同3.2％減。

［10の『七夕古書大入札会』には「地図」のセクションがあり、江戸時代のものを中心にして60点ほど出品され、これらの10万円以上の入札価格となるのだろう。

だが昭文社の地図の現在は紙にしても3割近く、電子にしても1割を上回る落ちこみであり、その代わりをスマホが代行している時代になったことを告げているのだろうか。

地図ほどではないにしても、マップルなどの雑誌の旅行書やガイドブックもその影響を受けているにちがいない。

取次の日本地図共販の行方が気にかかる］

　しかし2007年売上高10億円が15年には7億4200万円と減少し、借入金と赤字による累積損失を抱え、負債は7億7800万円に及んでいたとされる。

［これもひとつの時代の終わりではないけれど、出版物を通じてのパッチワークからの離反を示唆しているのだろう。2000年頃には多くの人々がパッチワークを手がけ、それは私の周りにさえ見出すことができるほどだった。

それから付け加えれば、趣味の流れから雑誌の時代が形成されたのであり、そうした趣味の終焉がそのまま雑誌の時代の終わりへとつながっていることを認識すべきだろう］

16．アマゾンが本の買い取りサービスを開始すると発表。和書、洋書100万タイトルが対象で、1冊でも無料で集荷し、買い取りセンターに本が届いてから24時間以内で査定、支払いが完了するとされる。

　一方で、アマゾンはダイヤモンド社、インプレス社、廣済堂、主婦の友社、サンクチュアリ出版、翔泳社の6社の110タイトルを定価の2割引で販売。その販売キャンペーンは6月26日から7月31日までで、『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの「マネジメント」を読んだら』や『クラウド化する世界』などの旧刊書が対象である。

　

［これを報道した『日経新聞』の記事に対し、主婦の友社が取引先にアマゾンとは時限再販契約を結んでおらず、この記事に抗議するとの声明を出している。主婦の友社はアマゾンのキャンペーンに参加しているが、時限再販契約は事実と異なるとしている。

だが実際にアマゾンのキャンペーンで、主婦の友社の本も20％引きで売られている。決着はどのようなものになるのだろうか］

17．「出版人に聞く」シリーズ〈18〉の野上暁の『小学館の学年誌と児童書』の刊行は、7月にずれこんでしまったことを付記しておく。