韓日両国は最近、互いのあら捜しをし、こき下ろそうとする動きを見せ、外交力を無駄遣いし、泥沼の争いを繰り広げてきた。この過程で両国の国民の相手国に対する感情はねじ曲がり、「反日」や「嫌韓」の主張も盛んになった。両国の関係が悪化する中、経済分野へのしわ寄せも大きくなった。韓日両国間の貿易や投資、観光、教育や文化面での交流などは目に見えるほど縮小し、在日韓国人たちの生活も苦しくなった。
激動する北東アジア情勢の中、国益と実利を追求する対外戦略の側面から見ても、対日関係改善の必要性は切実だ。安倍首相は今年4月の訪米を通じ、米日間の「新蜜月関係」を構築しており、韓日両国の対立の深刻化に伴ういら立ちが米国でも高まっていることも否定できない。歴史認識や領有権問題で極度の対立を繰り広げている中国と日本でさえ、すでに2回の首脳会談を実施し、関係改善の火種を燃やしながら、実利的な外交を展開している。
今後行われる朴大統領の訪米の成否は、複雑な難題に直面した北東アジアの平和や共存・共栄を具現化するための、韓国独自の戦略をビジョンを示し、これを韓米両国間でどれだけ共有できるかどうかに懸かっている。長期的にみると、北朝鮮問題や南北統一を念頭に置いた日本との関係立て直しこそ、対日外交で考慮すべき核心的な要素だ。隣国との良好な関係は、統一への近道となることを肝に銘じるべきだ。