■スマホで負けても部品が強い日本勢
ソニーはまだ「東京通信工業」という社名だった昭和３０年、半導体技術により小型化を実現した日本初のトランジスタラジオを発売した。また、当時の半導体部長で後に社長となり、在任中に急逝した岩間和夫氏の指揮でＣＣＤ（電荷結合素子）を開発。これを採用したビデオカメラ「ハンディカム」のヒットにつながるなど、同社の半導体事業が強い背景には歴史的な経緯がある。「エクスペリア」を擁する携帯端末の販売は苦戦が続いているが、ソニーは世界のスマホ市場に大きな影響を与えているのだ。
「頭条前瞻」は、ソニーのセンサーが供給されない場合、「中国メーカーがやられるだけなのは明らかだ」と指摘。「国産ブランドが可能な選択肢は、サプライヤーを替えたり、他メーカーの技術革新を待つしかないが、これは消費者にとって悪いニュースだ」と記している。
ソニー以外の電子部品も日本企業が強く、スマホ市場拡大が好業績につながっている。平成２７年３月期連結決算をみると、村田製作所は、スマホ内部で電気を蓄える積層セラミックコンデンサーが好調で、売上高と営業利益が過去最高。ＴＤＫもスマホ向けの高周波部品の受注が拡大しており、電子部品大手７社全社が増収、最終増益となった。
頭条前瞻は、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の部品に関して、日本メーカーが３割超を占めていると紹介。「巨大なアップルも日本製品から逃れることは無理で、ましてや中国はどうだというのだ」と嘆き、このように強調している。
「中国人が言うところの『日本製品ボイコット』は現実的ではなく、夢物語に過ぎない」