電機大手は「選択と集中」で成長の手がかり

　電機大手８社の経営指標を比較すると劣勢を強いられるシャープが浮かびあがる。財務の健全性を示す自己資本比率。シャープは2014年度（2015年３月期末）が1.5％と著しく低い。最終損益は2223億円の赤字（13年度は115億円の黒字）。設備の減損処理、原材料の価格下落を受けた評価損など一過性の要因があるものの、15年度も引き続き1000億円超の最終赤字になるもよう。
　株式の時価総額は８社のなかでシャープが最下位。足元の水準をリーマン・ショック後の09年３月末と比べると日立製作所は4倍、ソニーは2倍、各社とも1.5～4.0倍になった。
　「ニッポン電機」はリーマン・ショック後から続いた構造改革に区切りをつけて、それぞれが成長への道筋を示しつつある。日立、パナソニックはシャープを上回る大幅赤字を経験した。ただ、日立は社会インフラ、パナソニックは自動車、住宅関連へと「ＢtoＢ」路線を明確にし、安定した収益を出せる体質に変わろうとする。ソニーはデバイス、映画、音楽事業が堅調なうえ、不振だったテレビ事業に復調の兆しがある。
　シャープは10月からカンパニー制を導入する。液晶事業を「ディスプレイデバイス」、家電・通信などを「コンシューマーエレクトロニクス」など５つのカンパニーに移す。意思決定を迅速にし、一段のリストラを含めて思い切った立て直しにつなげる考え。

資本支援で欠損金一掃、自己資本に厚み

　シャープの財務状況は瀬戸際に追い込まれ、主力行から資本支援を受ける。リーマン・ショックの08年度からの７年間のうち４年が赤字。損失が積み重なり自己資本は毀損した。自己資本は07年度に１兆2000億円を超えたが、14年度末に301億円まで落ち込んだ。
　「液晶王国」の大黒柱である亀山工場（三重県亀山市）、堺工場（堺市）への過去の積極投資が重くのしかかった。工場の稼働率がいったん下がれば在庫が膨らみ、それでも運転資金を確保するため借入金を膨らませた。好業績期に攻め一辺倒になってしまい、資産効率を改善しなかったツケがたたっている。
　これまで主要銀行による協調融資や公募増資、国内外メーカーとの資本業務提携でなんとか乗り切ってきた。今回も資金繰りが苦しくなったうえでの資本増強だが、依然として高水準の有利子負債は消えないままだ。

液晶頼み抜け出せず、再生には次の一手

　シャープは再建できるか。主力の液晶事業の動きが良くも悪くも方向づける。14年度の液晶パネル事業の売上高は7729億円で、連結売上高の28％を占める会社の顔であり、収益の屋台骨に違いない。もっとも市況変動にさらされやすく業績の浮き沈みだけでなく、経営の命運さえ握る。
　それだけに、採算性が悪い大型液晶パネルからスマートフォン（スマホ）向け中小型パネルにシフトするなど手立てを講じてきた。中小型液晶パネルは中国スマホ向けメーカー向けを開拓しけん引役だったはずが、競争激化によってライバルに顧客を奪われた。
　液晶ビジネスは資本集約型事業の最たる例で、巨額投資を続けられなければ勝ち残れない。シャープも設備投資の大半を振り向けてきたが、資金繰りにもがくなかで、攻めの資金投下は遠ざかる。液晶を中核にした成長シナリオは一筋縄でいかず、事業売却などの選択を迫られる可能性がある。

不退転の覚悟、もはや聖域はない

　金融支援を受けても、ひとまずの資金繰りに一息ついたにすぎない。不採算事業の縮小・撤退、工場閉鎖などの痛みを伴う改革は手つかずなままだ。経営再建は本業で稼ぐ力を押し上げられるかにかかる。ただ、シャープが描く再建計画では液晶頼みのイメージをぬぐえない。液晶ビジネスが再び大赤字を出してしまえば、八方ふさがりとなり存続すら危うくなる。「不退転の覚悟」「もはや聖域はない」（高橋興三社長）。信頼を取り戻すためにも甘えを許されない。