1年後もフィーチャーフォンを持ちたい人の割合は？　ICT総研が調査

　ICT総研は、2014年度のスマートデバイス市場の出荷台数や2015年度以降の予測をまとめたレポートを発表した。

　同調査によれば、2014年度のスマートデバイス（スマートフォンとタブレット）の出荷台数は、3683万台となった。前年度実績の3679万台から微増したが、2013年度までの伸びと比べると、その成長は鈍化したとICT総研では説明する。内訳は、タブレットが916万台（前年比128％増）となる一方、スマートフォンが前年度比93％の2767万台となった。ICT総研では、格安SIM市場の伸びで、スマートフォンの販売が減少したと説明する。2015年度には、スマートデバイスの出荷台数は3884万台（スマートフォンが2830万台、タブレットが1054万台）と堅調な成長を遂げるとされている。

　2014年度にスマートフォンの販売が伸び悩んだとする調査は、いくつか既に発表されている。そこでフィーチャーフォンへの回帰を指摘する声もあるが、ICT総研の調査で「1年後にどんな端末を所有していたいか」と質問したところ、現在、フィーチャーフォンを利用しているという回答は44.7％だったが、1年後にフィーチャーフォンを所有していたいという回答は27.6％となった。なお、スマートウォッチの所有意向については、1年後、7.4％（現在の4.6倍）が所有したいと回答した。