副題：案外激しい夜になるか!?〜【戻り売り型】として

アメリカが利上げを年内に実施することがほぼ確実視された昨夜のFOMCですが、今後米国利上げに伴ってどのような資産構築をしていけばいいのかは極めて難解な問題です。
　
と言うのも今回の利上げ（lift off）は過去のそれとは性格が異なり、相当重い腰をlift off する必要があるからです。まずは何時ものように昨日のFOMCを総括してみたいと思います。
　
利上げの根拠は今年の dot plot が据え置かれたことに拠ります。これで9月か12月かは置いておいても年内実施は確実は状況です。
　
ただ、

だんだん、きな臭くなってきましたね。ギリシャそのものというよりも、その周辺が、です。
今回は、ギリシャの不滅を信じる勇敢（？）な個人や企業を紹介します。そして、欧州で第二の○ーマンと呼ばれているあの金融機関のこともお知らせしましょう。日本には直接の影響はないはずなのですが、保険関係、投資顧問関係の方は知っておいた方が良い情報でしょう。今回やってくる金融危機は、一国が丸ごと吹き飛びそうな勢いです。

１．ギリシャの債権を購入している個人・会社
２．危険視されている欧州のあの銀行
３．考えられるシナリオ

今晩は米FOMCが開催されて今後の米金利動向に注目が集まるためか、今週のMKTは比較的静かに推移しています。ただギリシャネタは相変わらず出て来ているので動意付く可能性は引続き高いです。
実際、ギリシャのアテネ株式総合指数はここ数日で100ポイントも急落、2012年来の水準まで下落しており、ギリシャ10年債も12.50％近辺と一時は5％台だった昨年の今頃が懐かしく思われます。ちなみにこちら、

不適切会計問題で揺れる東芝に資金繰り難の噂が出ている。不適切会計では、「損失は５年で５００億円」と、軽微で収束する可能性も囁かれているのに、何が起きているのか。
まさか、シャープと同じ道を歩むのだろうか。

能年玲奈の洗脳騒動、AKB48柏木由紀と手越祐也の交際など、近頃ではかねてからネット上でウワサになっていた情報とやらは、その後一般メディアが報道しても「全部知ってた」となってしまうらしい。さらにプロダクションからの圧力も強い案件となると、どこの週刊誌も「出してもムダ」と取材にすら動かない状況なのだという。

　表題の話もエイベックス案件だけに、どこも「知ってるのに面倒だから」と裏取りのひとつもしないそうだが、天下無敵の当サイトなら大丈夫！

大変貴重な情報かもしれない。もしかすると、一発ですごいことになるかも・・
ウラ取りはしてない（しようがない）が、「自由な石工」情報ということでお伝えする。

「謎の大学教授シニアオフィサー」
「神社訪問好きの神吉」
「神だと言い出すキチガイ二階堂」
がお送りする座談会（というかLINEで話している内容）。約2万字のボリュームでお送りします。この1週間くらいで話した話題の中で厳選した会話をお届け！！読んだら幸せが来る！と思って読んでください。くれぐれも「キチガイの戯れ言」と思わないように（笑）。
　
　
さて、今回の話題は・・・
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二階堂の悟り／南朝鮮／二階敏博／出雲大社／神様／タロット／吉野家／神宮の上納金がキツい／ほか
　
でお送りします。ヤバすぎるところは端折っています。多少意味がわからなくても「キチガイの話」だと思ってあきらめてください！（笑）あ、めでてぇな！

イエメンが6月6日にサウジアラビアに向けてスカッドミサイルを発射。

　先週の黒田砲は参りました。しかし、これで為替の水準が指定されたことで、今後のＦＸは対応が取りやすくなったとも言えます。全体的にマーケットが硬直していますので仕掛けづらいですね。今週は、ギリシャを巡る状況から日本のメディアで取りあげられていないテーマから始めることにしましょう。

１．ギリシャ
２．アメリカ
３．日本
４．今週のおすすめ株ズバリ
５．為替

　国会での安保法制の議論は酷いものです。中国との衝突の可能性に関しては､何度か触れてきましたが、現在の普通の日本人の感覚では、「そんな恐ろしいことが果たしてあり得るのか」あるいは「あり得ない」という感情的な反応が先にきますね。「あり得る」ということを教えてこなかった日本の教育に責任がありますが、今更言っても仕方がないです。
　
　むしろ問題になるのは「ありえない」として制度設計されている戦後体制の方なのです。そうした戦後体制の最たるものが自衛隊でしょう。結論から言えば、現在の自衛隊は当てに出来ないのです。このままでは１０万人単位の日本人の被害が出ます。そこまで考えれば、現在の日本とアメリカとの関係が文字通り日本の運命を決定しているといっても過言ではないでしょう。
　
［自衛隊を当てに出来ない理由１］
［自衛隊を当てに出来ない理由２］
［ＴＰＰ］
［中国］
［ＩＳ対策］
［フーシ派との交渉］

＊注意！本レポートは金商法11条の規定に基づいた言論記事です。特定の投資商品の売買を推奨するものではありません。本記事は、当サイトの情報力を知っている方が「ほぉー！」と思ったり、その他いろいろな情報を収集するために出しているものであります！なので「株で一発儲けよう」という方はこの記事の購入をお見送りください。購入後の質問、キャンセル、全て受け付けません！恐縮です！
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一部上場でPERがおおよそ40倍（予測値）の製造業がある。もっとヒントを言えば、売上高は1兆円には届かないが、5千億よりも上の企業だ。そして中国に主力商品製造の工場を持っている。ここが、中国からの撤退を3日前に決めた！まだ一切表に出ていないインサイダー情報だ。
　
さぁ、あとはこの情報で株価がどっちに行くかは自分で判断して欲しい。おっと、あくまでも「情報」であり、当サイトは金融商品の取引推奨しません（お約束！）。
　
ではズバリ、会社名と撤退工場の場所を！ちょっと影響力が大きいかもしれないので値段高めで恐縮です。

俺がなんでいろいろできるようになったか。別に言う必要もないんだが、あまりにも多くの問い合わせがあるので教えてあげようと思う。だけど、内容はオカルトだし、信用できない人が多いかもしれない。それをご承知の上でお買い上げください。
あえて、高めの値段設定にしました。このくらい払わないと真剣にやらないだろう。

「オカマが嫌いだ、あんなものは、『あんたらの遺伝子は残す必要がありません』という証左だ。だからそんな風になるんだ」
と、よくいっていた。いや、いつでもどこでもいっているのだが。

そういいながら、オカマの友達がいたりするのも事実である。先日、いつものように人格否定（笑）をしていたのだが、全然、堪えている気配がないのだ。
するとオカマがいうではないか。

今週もお疲れ様でした。
黒田FCやRBNZ・FCなどでMKT自体が痛んでしまいました。為替に関して何故、麻生さん（財務省）では無く黒田さん（日銀）が言ってくるのか不明ですが、G7のタイミングだったこともあり暫くは相場の重しとなるでしょう。加えて言うならば黒田総裁は元々財務官僚だったので、麻生さんよりは相場詳しいんですよ〜、と言うのが胸の内かも知れません。
短期的には、

本日は2013年5月のバーナンキショック（＝テーパータントラム）との類似点を記載しようと思っておりますが、今日のMKTでは黒田総裁からの発言で

【海外株式出来る人は先日の記事ですごく儲けました。銘柄数はかなりあります。儲けすぎに気をつけてください！また、日本株はどれが当てはまるかも出ています。2008年のリーマンショックも見事に当てたこの株式予測は自信があります！】
　
先日、アメリカのヘッジファンドが買いで利益を上げた株式を紹介しました。そろそろ調整の雰囲気が漂い始めましたので、今回は売りで稼いだ株式のリストトップ５０を紹介しましょう。短期決戦でヘッジファンドがどのように利益を上げたのか。このリストから、日本市場での動きも見えてくるものがあるはずです。
１．リストの全貌
２．分析
３．日本株への適用

　モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）は9日、幅広く追跡されているエマージング・マーケット指数やグローバル指数に中国本土株を組み入れるかについて現在検討中です。それ以外にも名だたるヘッジファンドが､バスに遅れるなとばかり、中国Ａ株市場に参入しています。既に、今年の初めから株価が２・５倍に達している企業も数多く見られます。

　「もう遅いかもだけど、2ヶ月は持つ！」といって金融関係の知り合いから知らせてもらった情報をお伝えします。その内容もずばり、今年の五月初旬に香港で開かれたヘッジファンドのマネージャーによる会議で話題になった銘柄です。

今週も宜しくお願いします。普段はまともに新聞見ないのですが、週末の日経新聞は中々良かったです。本日はここから読み解く今後のMKTポイント→行間を読むと今後はEM市場へと波及!? を、考察してみたいと思います。
　
　普段あまり新聞の深読みは時間の都合でしないのですが、週末の同紙はかなり興味深い点を記載してありましたのでご紹介します。その前に、

米中対立が迫りつつある中、今週は高須クリニックの高須院長の発言が異彩を放っていました。「アメリカもヨーロッパも日本と中国だったら、日本の味方をしてくれるでしょ。そう考えれば、いまはチャンスなんだよ。日本が一撃で中国の空母を沈めてご覧なさい。カッコいいから」背景がある方とは言え、非常に鋭い戦略眼に富んだ一言だと思います。
　それに対してメディアの想像力のなさにはあきれるばかりです。例えば『文春』は「安倍首相が、批判をかわそうとするあまり、子ども騙しの答弁に終始し、真正面から国民を説得しようとしていないからではないか」と疑問を投げかけていますが、「真正面から国民を説得できない」とは考えないのでしょうか。説得するには情報を開示しなければなりません。しかし、その情報を開示すれば、「安保法案」どころではなくなる・・・。開示されると不都合な真実から今回は始めることにしましょう。

［日本の安全保障上の懸念と安保法制の必要性］
［蔡英文の訪米］
［フィリピン］
［ＩＳ対策の失敗］
［シリアの混迷］
［イラン］
［ロシア］
［中国］
［カーター長官のインド訪問］