具体的には、熊本県や長崎県などの生産拠点で月約６万枚（300㍉ウエハー換算）の画像センサーを生産しているが、製造設備を拡充し、平成２８年９月末に月産約８万７０００枚に引き上げる。２８年３月期の投資額は２１００億円で、ソニー全体の設備投資額の４割強を占める。増産しているのは、「積層型ＣＭＯＳ（シーモス）」といわれる画像センサーで、小型化と高画質化を両立できるため、スマホやタブレット端末向けで引き合いが強いという。

スマホで負けても部品が強い日本勢

　ソニーはまだ「東京通信工業」という社名だった昭和３０年、半導体技術により小型化を実現した日本初のトランジスタラジオを発売した。また、当時の半導体部長で後に社長となり、在任中に急逝した岩間和夫氏の指揮でＣＣＤ（電荷結合素子）を開発。これを採用したビデオカメラ「ハンディカム」のヒットにつながるなど、同社の半導体事業が強い背景には歴史的な経緯がある。「エクスペリア」を擁する携帯端末の販売は苦戦が続いているが、ソニーは世界のスマホ市場に大きな影響を与えているのだ。

　「頭条前瞻」は、ソニーのセンサーが供給されない場合、「中国メーカーがやられるだけなのは明らかだ」と指摘。「国産ブランドが可能な選択肢は、サプライヤーを替えたり、他メーカーの技術革新を待つしかないが、これは消費者にとって悪いニュースだ」と記している。