地球で随一の人気スポーツとされるサッカーのファンはもちろん、世界中からレッドカードが乱れ飛ぶような醜聞である。

　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が汚職疑惑で大揺れだ。大会の放送権をめぐる贈収賄などの疑いで、副会長ら１４人が米司法省に起訴された。

　この２０年余のＦＩＦＡ幹部らの汚職の規模は、１億５千万ドル（１８５億円）を超す疑いがあるというから、嘆かわしい。

　ＦＩＦＡは司法当局に全面協力し、当局に委ねるだけでなく自ら腐敗を解明すべきだ。

　降ってわいた話ではない。２０１８年ロシア、２２年カタールが決まったワールドカップ（Ｗ杯）招致に絡んだ買収疑惑では複数の理事が活動停止に。このときの理事２４人のうち、３分の１近くの７人が汚職で辞任、もしくは退任に追い込まれた。

　権力闘争も激しく、前回の会長選挙ではカタール出身の理事が集票工作の金を２５人に渡し、追放になった。

　ＦＩＦＡは、世界的な有料衛星放送の普及とともに収入が急増し、商業主義が深まった。Ｗ杯の開催を望む国も多い。

　Ｗ杯の絶大な人気ゆえ、ＦＩＦＡへのチェック機能が働きづらい。サッカーそのものの魅力がまぶしすぎるから、汚職があっても、スポンサーのなり手はいくらでもいる。ファンが団結して、協賛企業の不買運動を起こすとも考えにくい。

　だが、同じような構図をもつ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、不祥事を機に自己改革をしている。１９９９年、五輪招致での贈収賄事件を受けて組織の風通しを良くした。選手代表らを委員に加え、定年を８０歳から原則７０歳に下げた。会長の在任期間は最長で１２年にした。

　しかし、ＦＩＦＡは批判に聞く耳を持たなかった。会長職には定年も多選を禁じる規定もない。前任のアベランジェ会長が８２歳までの２４年間務め、後任のブラッター会長は７９歳で１８年目を迎え、強権ぶりが目につく。高額な年収も公開しない。

　今回の事件の進展がどうであれ、ＦＩＦＡは徹底的な改革が必要だ。組織運営全般の透明性を高めなくてはならない。

　２９日、現会長が５選をめざす会長選挙が予定されている。この事件の最中に強行したら暴挙だ。もはや現会長に改革は期待できない。新しいリーダーの下、刷新を図るべきだ。

　日本サッカー協会は、再びＷ杯を日本で開く夢を描く。新たにＦＩＦＡ理事に就く田嶋幸三・日本協会副会長は、不正撲滅と組織の浄化を訴えるべきだ。