パイロット不足

ヘリコプターを操縦したい人は、どんな人だろう。

自分は、幼少の頃、横浜『ドリームランド』のヘリコプターに搭乗したことがあるけど、３０分程の鎌倉上空の周遊飛行だった。当時は、５０００円で遊覧飛行をしてくれたのだった。床面が少なくとても迫力ある遊覧だった。

振り返って、自分がヘリコプター免許に興味をもって、操縦士として職業とするには至らなかった。

事前に、適正検査があるだろうし、なるべき人がなる者と思って、特別に気にもかけずに通り過ぎていった経験でした。人材として必要に駆られて、特別に募集する、或いは訓示命令で人材を育てるとかすれば、なんら問題とならないであろうと思った。そこを、見越して、自分はヘリコプター免許を取って職業にしてやろうと思う人は少ないだろう。しかし、いる。感心してしまう人がいるのだ。

自分の経験のヘリコプターとの関わりはそういうものだった。ところが、現在においては、将来的に飛行機パイロットの人材不足が想像されている。これは、ヘリコプター操縦士にしても同じであろう。そういう気概のある方が、いらっしゃったら是非トライされては、いかがだろうか。

日本フライトセーフティー?からみてみると、リタイヤ予定の60代ヘリパイロット70名に対し、20代パイロットはわずか3％、30代でもパイロット12％にとどまり、50代以上が30％以上を占めることが判明しました。官・民合わせると今後10年間でおよそ300名に上る補充が必要となる。

ヘリコプター業界は、昨今の震災、交通事故の増加、その他の人命救助において、防災ヘリコプターやドクターヘリの分野の増強が図られ、登録機数は増加傾向にあるが、機材が増えてもそれを飛ばすパイロット不足が深刻で、既存パイロットの転籍や取り合いまで起きている。

　こういった事態に直面して、ヘリ業界大手の2社がまず、自社養成操縦士として、奨学金による認定訓練生支援制度をH25年度から開始することとなり、日本フライトセーフティが、その持つ24年間の豊富な操縦訓練経験と就職実績から選ばれた。

ここでヘリ業界大手2社があることが分かった。ご存知の方もいらっしゃる事とおもうが、『朝日航洋』と『中日本航空』。奨学金制度によって、認定訓練生支援制度があることがわかった。日本全国にヘリパイロット養成校は30社あるといわれている。