在京民放キー局５社の２０１５年３月期連結決算が１４日、出そろった。景気回復でテレビ広告収入が増加。不動産など放送以外の事業も健闘して４社が増収となった。ＴＢＳホールディングス（ＨＤ）は消費税増税の影響による通販事業の不振などで減収だった。

　最終利益は、番組制作費がかさんだテレビ朝日ＨＤ以外の４社が増益を確保した。

　フジ・メディアＨＤは、売上高が前期比０・２％増の６４３３億円、最終利益が１５・２％増の１９９億円だった。放送事業は視聴率が伸び悩むなどして苦戦したが、不動産の賃料収入や住宅販売が収益を押し上げた。

　日本テレビＨＤは、サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）ブラジル大会の特番効果などでテレビ広告が伸び、最終利益は９・５％増の３０４億円だった。他社の最終利益は、テレビ東京ＨＤが１０・４％増の３０億円。ＴＢＳＨＤは３２・８％増の１２８億円。テレビ朝日ＨＤは５・９％減の１０９億円だった。