新しい法律をつくってまで強引に国が進めている子宮頸がんワクチンについての恐るべき情報です。 日本の子どもと未来を守るために今できることは。
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先日定期予防接種になった子宮頸がん予防ワクチンについての事実です。日本で現在認可接種されているワクチンはガーダシルとサーバリックスの２種類です。どちらも、１６型と１８型のHPVに対するワクチンです。ここで質疑を見てもらうと、日本人の一般女性でHPVの１６型に感染している人は0.5％、１８型に感染している人は0.2％だと厚労省が発言しています。９９．５％の人は感染していないウィルスのためのワクチンだったんですね。さらに副反応については、インフルエンザワクチンに比べて、
サーバリックスは３８倍 そのうち重篤な副反応は５２倍 ガーダシルは２６倍 そのうち重篤な副反応は２４倍 こんなにも多いんです。
また子宮頸がんについても、HPVウィルスは性活動のある女性の５０％は感染し、感染しても９０％以上は自然に排泄されると認めています。その上、適切に治療すれば治癒率はおおむね100％と発言されています。つまり、HPVはありふれたウィルスで多くの人が感染し、感染しても９０％以上は自然に排泄してしまうもの。仮に持続感染しても適切に治療を行えばほぼ100％治る。
このウィルスのなかのしかも９９．５％の人が感染していないタイプのウィルスに対して、インフルエンザワクチンの何十倍もの副反応が出るワクチンを打つという事はどういう事なんでしょう？ しかも対象は小学校６年生から中学生、高校生。１０代の若い女の子に打つわけです。厚労省が認めたこの事実をあなたはどう考えますか？
以上
子宮頸がんワクチンによる『民族浄化』 ⇒ こちら あるいは 人工削減。
以下抜粋
英国の製薬会社グラクソ・スミスクライン株式会社は、民主党の鳩山内閣が発足後まもなく、子宮頚がん予防ワクチン「サーバリックス」を平成21年10月16日に日本国内で製造販売承認を取得し、12月22日から日本で販売を開始しました。しかし、ワクチン接種に一人当たり約５万円程度費用がかかるため、接種が進んでいませんので、欧米諸国（約５年前より接種が始まっています。）のように公費でワクチン接種の費用の全額ないし一部を補助しようという運動が全国で起こっています。しかも、不思議なことに、これが承認される前から周到に先行販売的に活動が始まっているのです。強制的に接種させることまでも視野に入れてこの運動が展開されています。これを推進しているのは、「新日本婦人の会」（共産党系の団体）、創価学会・公明党、野田聖子を中心とする自民党婦人部、そして、鳩山政権発足後に、その陰で操っているのが民主党です。民主党と自民党の政策集（マニフェスト）でもこれを推奨しています。
子宮頚がんとは、１００パーセントＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）というウイルスの感染によって起こるとされています。ほとんど、性交渉によって人から人へと感染するものです。性交渉のない女性にはＨＰＶはありません。がんは、基本的に定期健診で早期発見して治療すべきものです。子宮頚がんも同じことです。これも突然にできるものではありません。まずは異形成という前がん状態となり、５〜１０年かかって、徐々にできるもので、可変的な病変ですから５０％は自然に直るものです。ところが、この子宮頚がん予防ワクチンは１１歳〜１４歳の女性を中心に接種しようとするものです。まだ成熟する前のつぼみの状態の子供に、「子宮」の病気のワクチンを集団接種するというのは、どう考えても異常な行為です。
しかも、このワクチンにはアジュバンド（免疫賦活剤または免疫増強剤）が添加されています。アジュバンドとはもともとペットの去勢・避妊薬として開発されたもので、これを人間に与えますと、一切妊娠ができなくなり、以降妊娠したくとも一切不妊治療ができなくなるものです。完全永久不妊症となるのです。
少し前にパンデミックの大騒ぎをした（マスコミの過剰報道で、世界で日本だけが大騒ぎであったことが最近分かりました。日本は大量に買わされただけでした）新型インフルエンザワクチンにもこのアジュバンドが入っています。これも断種ワクチンであると指摘されてきましたが、マスコミもこれを全く隠蔽してきました。そして今度は、さらに強力な断種ワクチンとして女性に接種させるものとして開発されたのがこの子宮頚がん予防ワクチン（サーバリックス）なのです。つぼみの状態の若い女性にこのようなワクチンを集団接種することは、狂気の沙汰です。まるで、日本民族根絶やしの方策と言って過言ではありません。
米国では、上層階級はワクチンを一切接種しないのに、ワクチン接種を拒否した一般庶民の親が逮捕された事例があります。誰が考えてもおかしなことです。
また、このワクチンに関し、すべて助成しようとしますと全国で約１８００億円以上かかります。どこの地方公共団体も財政難であえいでいる時に、このようなワクチンの助成をする余裕はどこにもありません。にもかかわらず、不思議なことに、全国の多くの議会で賛成多数で公費助成が可決され、実施されています。
しかし、これを助成するということは、国や自治体がこの危険性に目をつぶって国民を危険にさらさせることを推奨し、果ては民族を根絶やしにして絶滅をさせようとする組織的犯罪を行うことになります。これに対しては命を賭けて阻止し、この謀略を断じて許してはなりません。
日本人はだまされています。今、この一刻、一刻でも、次々と幼子がワクチンによつて潰され続けています。直ぐにでも目を覚ませてたちあがらなければなりません。この断種ワクチンには子宮頚がんの予防効果も保証されず、完全永久不妊となり、さらに死亡その他の副作用のある高額のワクチンを女児のみならず女性全員に接種してはなりません。日本民族の危機をもたらし、製薬会社の儲けに加担するだけの公費助成を阻止し、そして、このワクチンを含め、新型インフルエンザワクチンなどのアジュバンドで組成されたすべてのワクチンの薬事承認を取り消させて国内から一掃し、日本の子供とその未来を守りましょう。