“小児がん治療で早産リスク” 実態調査へ

5月6日 13時25分

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子どもの頃、がんの放射線治療を受けた女性は出産の際、早産になるリスクが高まるのではないかとする研究報告が海外で出されたことを受け、国立成育医療研究センターのグループが、国内１８０の病院を対象に実態調査を行うことになりました。

調査を行うのは、国立成育医療研究センター左合治彦周産期・母性診療センター長のグループです。
グループでは、全国およそ１８０の周産期医療専門の病院を対象に、小児がんの経験のある妊婦のデータを集め、妊娠何週で出産したのかや、妊娠高血圧症候群などの合併症があったか、さらに、生まれた赤ちゃんの体重や健康状態などについて分析することにしています。
子どもの頃、がんの治療で腹部に放射線を当てたりすると早産になるリスクが高まるのではないかとする研究報告が、海外で出され、放射線による子宮へのダメージが原因ではないかとみられていますが、実際にどの程度の影響があるのか分かっていません。グループでは、小児がんの治療を受けた妊婦１００人分ほどのデータを集めてリスクを評価したいとしています。
左合センター長は、「医師や妊婦本人が注意すべき点について知ることができるよう、実態を明らかにしていきたい。また小児がんを経験した女性も将来、子どもを持てる可能性が十分あることも伝えたい」と話しています。