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洗濯表示(平成 28年12月1日以降)
(平成28年11月30日までの間に表示する洗濯表示はこちら

以下は、日本工業規格 JIS L0001(繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法)の概要です。
 

1.序文

この規格は、繊維製品のケアの表示に使用すること、繊維製品の洗濯などの取扱いを行う間に回復不可能な損傷を起こさない最も厳しい処理・操作に関する情報を提供することを目的とし、表示記号及びその使用方法を明確にする体系について規定した。

 

2.記号

(1)基本記号と付加記号

5 個の基本記号、及び基本記号と組み合わせて用いる幾つかの付加記号で構成する。

【基本記号】

①洗濯処理記号

洗濯処理は、図1 に示す洗濯おけ(桶)の形で表す。


図 1-洗濯処理記号(基本記号)

②漂白処理記号

漂白処理は、図2 に示す三角形で表す。


図 2-漂白処理記号(基本記号)

③乾燥処理記号

乾燥処理は、図3 に示す正方形で表す。


図 3-乾燥処理記号(基本記号)

④アイロン仕上げ処理記号

アイロン仕上げ処理は、図4 に示すアイロンの形で表す。


図 4-アイロン仕上げ処理記号(基本記号)

⑤商業クリーニング処理記号

商業クリーニング処理は、図5 に示す円で表す。


図 5-商業クリーニング処理記号(基本記号)

【付加記号】

①弱い処理を表す付加記号

記号の下の一本線(図6 参照)は、下線のない同じ記号で示される処理よりも弱い処理を表す。


図6-弱い処理記号(付加記号)

②非常に弱い処理を表す付加記号

記号の下の二本線(図7 参照)は、非常に弱い処理を表す。


図 7-非常に弱い処理記号(付加記号)

③処理温度を表す付加記号

・ 洗濯処理記号の処理温度を表す付加記号は、セルシウス度(摂氏度)の単位記号“℃”を省略した温度の数字(30、40、50、60、70 又は95)で表示する(表1 参照)。

・ 乾燥処理記号及びアイロン仕上げ処理記号の処理温度を表す付加記号は、ドット表示する。ドットは、使用する基本記号によってその温度が異なるが、ドット数が増えると処理温度がより高いことを表す(図8 参照)。

・ 乾燥処理記号におけるドット数の示す温度は、表3 による。

・ アイロン仕上げ処理記号におけるドット数の示す温度は、表5 による。


図 8-処理温度記号(付加記号)

④処理・操作の禁止を表す付加記号

5 個の基本記号に重ね書きした×印は、その記号が表す処理・操作ができないこと(禁止)を表す(図9 参照)。


図 9-処理・操作の禁止記号(付加記号)

(2)各記号の詳細

①洗濯処理記号の詳細

おけの記号は、洗濯処理(手洗い又は洗濯機使用)を表す(図1 を参照)。この記号は、表1 に示すとおり、上限の洗濯温度及び最も厳しい洗濯処理に関する情報を提供するために使用される。

 
表 1-洗濯処理の記号
記号
番号
記号 洗濯処理
190
-液温は、95℃を限度とし、洗濯機で通常の洗濯処理ができる。
170
-液温は、70℃を限度とし、洗濯機で通常の洗濯処理ができる。
160
-液温は、60℃を限度とし、洗濯機で通常の洗濯処理ができる。
161
-液温は、60℃を限度とし、洗濯機で弱い洗濯処理ができる。
150
-液温は、50℃を限度とし、洗濯機で通常の洗濯処理ができる。
151
-液温は、50℃を限度とし、洗濯機で弱い洗濯処理ができる。
140
-液温は、40℃を限度とし、洗濯機で通常の洗濯処理ができる。
141
-液温は、40℃を限度とし、洗濯機で弱い洗濯処理ができる。
142
-液温は、40℃を限度とし、洗濯機で非常に弱い洗濯処理ができる。
130
-液温は、30℃を限度とし、洗濯機で通常の洗濯処理ができる。
131
-液温は、30℃を限度とし、洗濯機で弱い洗濯処理ができる。
132
-液温は、30℃を限度とし、洗濯機で非常に弱い洗濯処理ができる。
110
-液温は、40℃を限度とし、手洗いによる洗濯処理ができる。
100
-洗濯処理はできない。
 

②漂白処理記号

三角形の記号は、漂白処理を表す(図2 及び表2 参照)。

 
表 2-漂白処理の記号
記号
番号
記号 漂白処理
220
-塩素系及び酸素系漂白剤による漂白処理ができる。
210
-酸素系漂白剤による漂白処理ができるが、塩素系漂白剤による漂白処理はできない。
200
-漂白処理はできない。
 

③乾燥処理記号

【タンブル乾燥記号】

正方形に内接円のある記号は、洗濯処理後のタンブル乾燥処理を表す(図3 及び表3 参照)。ただし、商業クリーニングにおけるタンブル乾燥処理には適用しない。排気の上限設定温度は、表3 に示すとおり、記号内の1 個又は2 個のドットで表示する。

 
表 3-タンブル乾燥処理の記号
記号
番号
記号 タンブル乾燥処理
320
-洗濯処理後のタンブル乾燥処理ができる。
-高温乾燥:排気温度の上限は最高80℃
310
-洗濯処理後のタンブル乾燥処理ができる。
-低温乾燥:排気温度の上限は最高60℃
300
-洗濯処理後のタンブル乾燥処理はできない。
 

【自然乾燥記号】

正方形の内部に線のある記号は、線の方向と本数とによって洗濯処理後の自然乾燥処理の方法を表し、次による(図3 及び表4 参照)

・ 縦の一本線は、脱水を行った後のつり干し乾燥を表す。

・ 縦の二本線は、脱水を行わないぬれつり干し乾燥を表す。

・ 横の一本線は、脱水を行った後の平干し乾燥を表す。

・ 横の二本線は、脱水を行わないぬれ平干し乾燥を表す。

・ 斜め一本線は、日陰干しを表す。表4 の記号番号の440、430、420 及び410 の記号と組み合わせて用いる。

 
表 4-自然乾燥処理の記号
記号
番号
記号 自然乾燥処理
440
-つり干し乾燥がよい
445
-日陰でのつり干し乾燥がよい
430
-ぬれつり干し乾燥がよい
435
-日陰でのぬれつり干し乾燥がよい
420
-平干し乾燥がよい
425
-日陰での平干し乾燥がよい
410
-ぬれ平干し乾燥がよい
415
-日陰でのぬれ平干し乾燥がよい
 

④アイロン仕上げ処理記号の詳細

アイロン仕上げ処理記号は、家庭でのアイロン仕上げ処理を表す(図4 及び表5 参照)。上限温度は、表5 に示すとおり、記号の内側に1 個、2 個又は3 個のドットで表示する。

 
表 5-アイロン仕上げ処理の記号
記号
番号
記号 アイロン仕上げ処理
530
-底面温度 200℃を限度としてアイロン仕上げ処理ができる。
520
-底面温度 150℃を限度としてアイロン仕上げ処理ができる。
510
-底面温度110℃を限度としてスチームなしでアイロン仕上げ処理ができる。
500
-アイロン仕上げ処理はできない。
 

⑤商業クリーニング処理記号の詳細

円の記号は、繊維製品(本革及び毛皮を除く。)のタンブル乾燥・仕上げを含めたドライクリーニング処理及びウエットクリーニング処理を表す(図5、表6 及び表7 参照)。この記号は、表6 及び表7 に示す種々のクリーニング操作に関連した情報を提供する。

 
表 6-ドライクリーニング処理の記号
記号
番号
記号 ドライクリーニング処理
620
-パークロロエチレン及び記号Ⓕの欄に規定の溶剤でのドライクリーニング処理a)ができる。
-通常の処理
621
-パークロロエチレン及び記号Ⓕの欄に規定の溶剤でのドライクリーニング処理a)ができる。
-弱い処理
610
-石油系溶剤(蒸留温度150℃~210℃、引火点38℃~)でのドライクリーニング処理a)ができる。
-通常の処理
611
-石油系溶剤(蒸留温度150℃~210℃、引火点38℃~)でのドライクリーニング処理a)ができる。
-弱い処理
600
-ドライクリーニング処理ができない。
a) ドライクリーニング処理は、タンブル乾燥を含む。
 
表 7-ウエットクリーニング処理の記号
記号
番号
記号 ウエットクリーニング処理
710
-ウエットクリーニング処理ができる。
-通常の処理
711
-ウエットクリーニング処理ができる。
-弱い処理
712
-ウエットクリーニング処理ができる。
-非常に弱い処理
700
-ウエットクリーニング処理はできない。
 

3.表示方法

(1)記号の適用

・ 記号は、直接製品に記載するか、又はラベル(縫い付けラベルなど)に記載する。

・ ラベルは、少なくともラベルを付ける繊維製品と同程度の家庭洗濯処理及び商業クリーニング処理に耐え得る適切な素材で作成する。

・ ラベル並びにラベルに印字した記号及び付記用語は、容易に読み取れる大きさとし、製品の耐用期間中は判読可能でなければならない。

・ ラベルは、消費者が簡単に分かる箇所に見やすく、縫い目などに隠れず、かつ、しっかりと容易に取れない方法で繊維製品に取り付けなければならない。

 
(2)記号の使用

・ 処理記号は、洗濯、漂白、乾燥、アイロン仕上げ、商業クリーニングの順に並べる。

・ 1 個以上の乾燥処理記号又は1 個以上の商業クリーニング記号が必要な場合は、洗濯、漂白、タンブル乾燥、自然乾燥、アイロン仕上げ、ドライクリーニング及びウエットクリーニングの順に並べる。

・ この規格で規定されている5 個の基本記号のいずれかが記載されていないときには、その記号によって意味している全ての処理が可能とする。

・ 記号によって表示される処理は、特別な指示がある場合を除き、その繊維製品の全体に適用される。

 
(3)付記用語等の表示(任意表示)

洗濯表示記号で表すことのできない取扱い方法に関する情報は、必要に応じて、記号を並べて表示した近くに用語(付記用語)や文章で表示することができる。(事業者の任意表示)
考えられる付記用語の例:
「洗濯ネット使用」「裏返しにして洗う」「弱く絞る」「あて布使用」「飾り部分アイロン禁止」など

付記用語を含めた表示例

 

4.試験方法

 
表 A.2-洗濯試験方法
記号
番号
記号 実用機試験方法(JIS L 1930) 試験室
試験方法
洗濯条件 C 形試験方法a) A 形試験方法a) B 形試験方法a) c) 染色堅ろう度
試験方法
190 洗濯温度92℃b)でノーマルかくはん 9N JIS L 0844
170 洗濯温度70℃でノーマルかくはん 7N JIS L 0844
160 洗濯温度60℃でノーマルかくはん 6N JIS L 0844
161 洗濯温度60℃でマイルドかくはん 6M JIS L 0844
150 洗濯温度50℃でノーマルかくはん 5N JIS L 0844
151 洗濯温度50℃でマイルドかくはん 5M JIS L 0844
140 洗濯温度40℃でノーマルかくはん C4N 4N JIS L 0844
141 洗濯温度40℃でマイルドかくはん C4M 4M JIS L 0844
142 洗濯温度40℃でジェントルかくはん C4G 4G JIS L 0844
130 洗濯温度30℃でノーマルかくはん C3N 3N JIS L 0844
131 洗濯温度30℃でマイルドかくはん C3M 3M JIS L 0844
132 洗濯温度30℃でジェントルかくはん C3G 3G JIS L 0844
110 洗濯温度40℃で手によるジェントルかくはんd) C4H 4H JIS L 0844
a)試験方法は、JIS L 1930 のA 形(ドラム式)、B 形(アジテータ式)及びC 形(パルセータ式)による。
b)A形洗濯機の上限温度
c)A形及びC 形の被洗物に与える洗濯機械力(JIS L 1930 の附属書JA 参照)は、ほぼ相関が取れている。
ただし、B 形は相関関係が不明のため、記号との対応は注意が必要である。
d)手によるジェントルかくはんは、押し洗い、振り洗い又はつかみ洗いによる。
 
表A.3-漂白試験方法
記号
番号
記号 実用機試験方法 試験室試験方法(染色堅ろう度)
220 JIS L 0856
210 JIS L 0844 のD 法又は JIS L 0889
 
表 A.4-タンブル乾燥試験方法
記号
番号
記号 実用機試験方法
320 JIS L 1930
310 JIS L 1930
 
表 A.5-自然乾燥試験方法
記号
番号
記号 試験室試験方法(染色堅ろう度)
440 JIS L 0842 又はJIS L 0843
445 JIS L 0842 又はJIS L 0843
430 JIS L 0842 又はJIS L 0843
435 JIS L 0842 又はJIS L 0843
420 JIS L 0842 又はJIS L 0843
425 JIS L 0842 又はJIS L 0843
410 JIS L 0842 又はJIS L 0843
415 JIS L 0842 又はJIS L 0843
自然乾燥記号の乾燥方法は、JIS L 1930 による。
 
表A.6-アイロン仕上げ試験方法
記号
番号
記号 試験室試験方法
寸法変化率 染色堅ろう度(変退色・汚染)
試験方法 試験方法 乾燥状態 湿り状態 湿潤状態
530 JIS L 1057 JIS L 0850 及び/又はJIS L 0879 試験実施 試験実施 試験実施
520 JIS L 1057 JIS L 0850 及び/又はJIS L 0879 試験実施 試験実施 試験実施
510 JIS L 1057 JIS L 0850 及び/又はJIS L 0879 試験実施 試験不要 試験不要
 
表 A.7-ドライクリーニング試験方法
記号
番号
記号 実用機試験方法 試験室試験方法(染色堅ろう度)
620 JIS L 1931-2
P1 法
JIS L 0860
621 JIS L 1931-2
P2 法
JIS L 0860
610 JIS L 1931-3
F1 法
JIS L 0860
611 JIS L 1931-3
F2 法
JIS L 0860
 
表 A.8-ウエットクリーニング試験方法
記号
番号
記号 実用機試験方法 試験室試験方法[染色堅ろう度a)
710 JIS L 1931-4
W1 法又はCW1 法
JIS L 0844
711 JIS L 1931-4
W2 法又はCW2 法
JIS L 0844
712 JIS L 1931-4
W3 法又はCW3 法
JIS L 0844
a)移染又は染色堅ろう度の評価に適する他の試験方法として、
JIS L 0849 による湿潤試験がある。

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