賭博罪改正を願う弁護士津田岳宏のブログ

賞金付ゲーム大会，というと賭博罪との関係を心配する人も多い。
その手の相談を僕もよく受ける。

世間には，勝負があって金が動いて賞金が出るのであれば，賭博罪になるのではと考える人も多い。
しかしこれは大きな誤解である。

賭博罪は，当該行為の当事者の財物について「相互的得失の関係」の成立が要件となっている。
「相互的得失」とは，勝者が財産を得て，敗者が財産を失い，さらに勝者が得る財産と敗者が失う財産が「相互的な」関係であること，を意味する。

勝者の得る財産は，敗者が負担する財産とイコールでなければならない。
勝利によるリターンが，敗北によるリスクとイコールでなければならない。
参加費が，賭け金とみなせなければならない。
なお，勝負のリスクは参加者各自が負担せねばならない。一方的な危険負担があるだけでは，賭博罪は成立しない。

「甲と乙が相撲を取り，丙が金を賭け，勝った方に１０００円をやることにした。甲が勝ったので，丙は甲に１０００円を支払った。各自の刑事責任を述べよ」

この問題，正解は，全員無罪である。
このあたりは，過去の記事でも書いたとおりだ。

勝負について賞金が出る場合であっても，「賞金＝賭け金」「リターン＝リスク」のイコール関係が成立しない場合は「相互的」と言えないので賭博罪は成立しない。
たとえば将棋で，「アマチュア竜王戦」という大会がある。
同大会は優勝賞金として５０万円を提供する一方，参加者から２０００円程度の参加費を徴収している。
しかし，同大会が賭博罪に問疑されたことはない。
同大会においては，参加者の払う参加費は会場使用料に充当されており，賞金は別途スポンサーが提供している。
よって「参加費＝賭け金＝賞金」という関係が成立せず，相互的得失の要件を欠くので，賭博罪が成立する余地はない。

ポイントは，「参加費は会場使用料に充当される」「賞金はスポンサーが提供する」という点である。
もしも参加費が賞金に充当されるのであれば「賞金＝賭け金」の関係が成立する余地が出るので，賭博罪（ないし富くじ罪）のおそれが出る。
賞金を出すスポンサーがいる，という点が大事である。


相互的得失が成立しないスキームさえつくれば，ゲームの性質は関係ない。偶然のみに左右されるゲームに関し賞金を出しても，賭博罪にはならない。
「お前ら今からジャンケンをしろ。勝った方に俺が１０００円をやる」
こういうことをしても，賭博罪にはならない。

もっとも，対象となるゲームの社会的イメージが，当局からの疑いの程度に影響を及ぼすことはあるだろう。
賭博と結びつけられやすいゲームが対象になっていれば，やはり警戒はされやすくなる。
たとえば，「賞金付手本引き大会」というのを開催すれば，しっかりしたスキームを組んだとしても，当局から問疑されることはありそうだ。
その意味で，当該ゲームの性質や社会的イメージはやはり重要といえる。
麻雀についても，イメージアップの活動は大事である。


現行刑法には賭博罪がある。
賭博罪が成立する行為は，違法行為である。
が，賭博罪が成立する範囲は，皆が思っているほど広範ではない。
賞金が付くからといって，ただちに賭博罪が成立するわけではない。
スキームさえしっかりつくれば，賞金付大会はいくらでも開催できるのだ。

しかし，一般の人は法律に詳しくないので，どうしても”萎縮”してしまう。
「賭博罪」という言葉自体に強い負のイメージがあるので，なおさら強く萎縮しがちだ。
結果，面白いコンテンツが世に出るのが阻害される。

賞金が出た方が大会が盛り上がるのは当然だ。
その盛り上がりは，お祭りの高揚と同じで，不健全なものではない。
賭博罪には，健全なお祭りが開催されるのを阻害する”萎縮的効果”も強く，その点も不当といえる。