【ニューヨーク＝清水石珠実】ソフトバンク傘下の米携帯３位スプリントが契約件数で４位ＴモバイルＵＳに肉薄されている。３月末時点の契約件数は5710万件で、Ｔモバイル（5680万件）との差は30万件に縮まった。スプリントは販売網の強化策を打ち出すなど、反転攻勢の基盤づくりを急ぐ。

　スプリントが５日発表した2015年１～３月期決算で、契約の純増減数（プリペイドは除く）は17万件の純増（前年同期は33万３千件の純減）だった。流出には歯止めがかかったが、Ｔモバイルが背後に迫っている。

　Ｔモバイルは積極値引きでベライゾン・コミュニケーションズとＡＴ＆Ｔの「２強」から利用者を奪っている。途中解約に多額の解約金を課す「２年縛り」をやめ、他社からの乗り換え希望者の費用を肩代わりするサービスも提供している。

　一方、スプリントでは14年８月にソフトバンクの孫正義社長の肝煎りで就任したマルセロ・クラウレ最高経営責任者（ＣＥＯ）がテコ入れに取り組んでいる。Ｔモバイルよりも安価な使い放題プランを導入し、通信網の強化で「つながりやすさ」も改善しつつある。

　４月上旬には経営破綻した家電量販店ラジオシャックの1435店舗をスプリントの携帯電話も扱う「共同ブランド店」に衣替えした。ただ、こうした改善策はコスト増につながり、15年１～３月期の最終損益は２億2400万ドル（約270億円）の赤字（前年同期は１億5100万ドルの赤字）と赤字幅が拡大した。

　スプリントは契約件数が本格的な増加基調に転じ、収益改善につながるか正念場を迎えている。業績を回復できるかどうかは、ソフトバンクのグループ全体の成長戦略にも大きく影響する。