先日発表された米国の第1四半期GDP成長率速報値が+0.2%とヒドイ数字だったので、慌てている投資家も多いと察します。

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第1四半期GDPが悪かった理由は次の3つによります。まず消費が弱かったこと。

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次に輸出の不振。

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さらに企業の設備投資の不振です。

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でも僕はぜんぜん心配していません。

今年は去年から続いていたドル高で、輸出比率の多い企業は年初からガイダンスを下方修正しました。でもドル高には一服感があります。

次にカリフォルニアの港湾労働者の長期ストでサプライチェインに混乱が生じたのですが、ストライキは収拾し、ようやく港は正常な状態に戻り始めています。





原油価格急落による石油探索・生産会社のドリリング予算削減発表も、ピークを過ぎた観があります。

5月1日に発表された4月の米国ISM製造業景況指数では、指数そのものは51.5と先月に比べて横ばいでした。

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しかしその内訳を丹念に調べてみると、新規受注、生産、価格、輸出などの景気のリーディング・インディケーターとなる項目は全てリバウンドしているのです。

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積み上がった買い替え需要と各社が新製品を出したことでピックアップ・トラックの販売は好調ですし、メガバンク各社の決算発表でも住宅ローン・オリジネーションの審査待ち件数は増えています

米国最大の住宅ローンの出し手であるウエルズファーゴのエコノミストたちは「これまで住宅市場から遠ざかっていたミレニアル世代が初めての住宅購入に関心を持ち始めている」と指摘しています。

アメリカの景気見通しに関して弱気にならないこと。