アメリカの投資週刊紙「バロンズ」は春と秋に機関投資家に対してアンケート調査を実施します。「Big Money Poll」と題されたこのアンケート調査は市場調査会社ベータ・リサーチに委託されており、大手投信会社、年金運用者、ブティック投資顧問など143社への電子メールでの聞き取り調査となっています。

今回の調査では向こう1年間の米国株の見通しに関し「中立」とするファンドマネージャーが急増したのが注目されました。

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「中立」と答える回答者は2005年春以来、最も高かったです。回答者の71％は現在の米国株式市場のバリュエーションはフェアバリューだと考えており、割安と考えている回答者は21％しか居ませんでした。また向こう12ヵ月のうちに米国株式市場が10％以上調整するシナリオを想定している回答者は78％にのぼりました。

向こう12ヵ月でどの業種に最も強気か？　という問いに対しては消費循環と答える回答者が20％に増えました。逆に普通なら人気がある金融という回答者は15％に減りました。

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向こう12ヵ月でどの業種に最も弱気か？　という問いに対してはエネルギーと答える回答者が増えました。なおエネルギーはひとつ前の質問では強気と答える回答者も多かったので、強弱観が対立していると言えるでしょう。

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向こう12ヵ月で強気な資産としては欧州株を挙げる回答者が多かったです。

４

米国のGDPに関しては「2～2.5％」という回答者が最も多かったです。

５

フェデラルファンズ・レート引き上げのタイミングとしては今年の第4四半期と回答する人が最も多かったです。

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