Ａは，Ｂに対して，１００万円の売買代金債権（以下「甲債権」という。）を有している。Ｂは，Ｃに対して，自己所有の絵画を８０万円で売却する契約を締結した。その際，Ｂは，Ｃに対して，売買代金を甲債権の弁済のためＡに支払うよう求め，Ｃもこれに同意した。これに基づき，ＣはＡに対して８０万円を支払い，Ａはこれを受領した。この事案について，以下の問いに答えよ。なお，各問いは，独立した問いである。
１ 甲債権を発生させたＡＢ間の売買契約がＢの錯誤により無効であったとき，Ｃは，Ａに対して８０万円の支払を求めることができるか。Ｂに対してはどうか。
２ 甲債権を発生させたＡＢ間の売買契約は有効であったが，ＢＣ間の絵画の売買契約がＢの詐欺を理由としてＣによって取り消されたとき，Ｃは，Ａに対して８０万円の支払を求めることができるか。Ｂに対してはどうか。
（出題の趣旨）
ＡＢ間とＢＣ間に独立した契約関係が存在する場合において，この２個の契約のうちの１個に瑕疵があったときに，ＣがＡやＢに対して不当利得の返還を請求できるか否かを，その理由とともに問う問題である。ＢＣ間の契約に基づく出捐の返還先が誰であるか（給付利得の相手方），Ｃの出捐がＢのＡに対する債務の弁済としてされたことにどのような意味があるのかに関する思考力を問うとともに，Ａに対する返還請求の可否とＢに対する返還請求の可否の理由づけにおいて矛盾をしない論理的展開力を問うものである。
第１ 総論：本件の当事者間の法律関係
本件では，ＡがＢに対し１００万円の売買代金（５５５条）債権（甲債権）を有しています。そして，ＢもＣに対し，８０万円の売買代金債権（乙債権）を有しています。この乙債権について，ＢがＣに対し，Ａに支払うよう指示し，ＣがＡに対して支払いました。
これが，まず，本件の状況です。それでは，かかる三者間の関係はいかなる関係なのでしょうか。本問に関する予備校の解説には，これを「第三者のためにする契約」とするものもあります。もっとも，第三者のためにする契約といえるには，第三者Ａの同意がいるはずですが，本件ではそれがありません（ただ，Ａが受け取っていることを捉え黙示の同意とみることは出来ないこともありません）。
また，第三者のためにする契約といえるには，第三者ＡがＣに対し，支払いを請求できる関係（権利取得関係）にある必要があります。しかし，本件では，そのような関係があるとは少なくとも明示的には見て取れません。そうすると，本件は単にＣがＢのためにその履行を引き受けたに過ぎないといえるのではないでしょうか（このような場合を履行引受といいます）。
- 第三者のためにする契約と履行引受の区別
我妻＝有泉コンメン１０１３頁も「第三者のためにする契約は，第三者に権利を取得させる趣旨のものであることを要する。たとえば，Ａが第三者Ｃに対し１００万円の債務を負担する場合において，Ａ・Ｂ間の契約で，ＢがＣに対してＡの債務１００万円を弁済する約束をしていたと仮定しよう。もし，Ａ・Ｂ間の契約の趣旨が，単にＢが弁済をするべき義務をＡに対して負担するにとどまり，Ｃが直接にＢに対して弁済を請求する権利を取得するのではない，という場合には，第三者のためにする契約ではない。第三者に直接権利を取得させる旨の合意が，第三者のためにする契約の成立要件である。そして，この合意の有無は，当事者の意思だけでなく，契約の種類，取引の慣行などを考慮して認定しなければならない。たとえば…履行引受契約などはとくに第三者に直接に債権を取得させる合意がある場合にだけ。第三者のためにする契約となるのがふつうであるとされる（大判昭和１１年７月４日民集１５巻１３０４頁）」としています。
出題の趣旨においても第三者のためにする契約という用語が出てきていませんから，本件では，第三者のためにする契約ではないと考えるのが素直かと思います。
第２ 三者間の関係の用語の整理
上記を前提に，問題を検討していく前に，当事者の関係に関する用語を整理しておきたい思います。少し複雑ですので，当事者関係図を書きながら読み進めて頂けるとありがたいです。まず，ＡＢ間の関係，これを「対価関係」と呼ばれています。そして，ＢＣ間の関係，これは「補償関係」と呼ばれています。そして，ＣがＡに対し，弁済する関係，これを「給付関係」といいます。以下では，解説を簡略化するために，以下の用語を使用し，解説していきたいと思います。
第３ 小問１
１ 総論
本件ではＣが弁済したところ，その弁済の対象を生じせしめたＡＢ間の契約がＢの錯誤で無効でした（９５条本文）。かかる場合にＣがＡに対し，弁済した８０万円を返還するよう請求できるかという話です。まず，Ｃが請求の根拠とするのは不当利得返還請求（７０３条），これはいいでしょう。もっとも，問題は，その要件を満たすのかです。
２ 対価関係の瑕疵による影響
本件で，Ｃの給付は，ＢＣ間の履行引受契約（その前提としての売買契約）に基づくものです。そして，これらは無効になったＡＢ間の売買契約とは別個の契約です。そのため，別個の契約である以上，Ｃがなした給付（給付関係）には何ら影響はないということになります。そして，Ｃはその有効な給付によって，Ｂへの代金支払債務を免れている状態であり，Ｃには，何ら「損失」がありません。
そのため，ＣはＡにも返還請求できないし，また，Ｂに対しても請求できない，というのが小問１の帰結になるでしょう。対価関係の無効は何ら給付関係や保証関係に影響を与えないのです[1]。
- 本小問の当事者間の利害調整
それでは本小問契約関係の清算はいかになされるのでしょうか。これはＡＢ間でなされるのではないでしょうか。すなわち，ＢはＣが履行引受契約を履行した結果として，自己のＣに対する売買代金債権を失っています。その反面，ＡはＣから弁済を受けています。そして，かかる弁済はＡのＢに対する代金支払請求権のためになされたいたわけですが，それが無効であった，つまり，Ａは何ら「法律上の原因」なく，Ｃからの給付を保持しているということになるわけです。そのため，本小問での利益調整は，ＢのＡに対する不当利得返還請求でなされることになります[2]。
- 対価関係・補償関係の無因性
ある契約が効力を失った場合に，他の契約に影響を及ぼさない状態を無因性といいます。上記で示したように，別個の契約は原則として，無因であるといえます。しかし，それはあくまで原則で，例外的に有因性を持つ場合もあります。それでは，なぜ，本件対関係や補償関係は無因性を維持するのでしょうか。
四宮事務管理上２３０頁は以下のように述べています（原文を引用しているため，当事者関係が本問とずれています。注意してください）。「指図は，ＡをしてＣに給付せしめ，その出捐についてはＡ・Ｃとともに指図者Ｂとのみ清算することを，めざす法技術である。そこでは，Ａにとっては，自己に無関心なＣＢ間の対価関係は問題とならず，Ｃにとっては，自己に無関係なＢＡ間の補償関係は問題とならない。したがって。これらの法律関係に瑕疵があった場合，給付されたものの清算は，それぞれの法律関係の当事者間でなされるものとするのが，事態適合的である。そのようにするためには，対価関係・補償関係の当事者間に給付関係を生ぜしめる基礎となるＡ－Ｃの出捐行為自体は効力を失わないとしなければならないのである。」
第４ 小問２
１ Ａに対する請求
本件では，小問１とは逆に，ＢＣ間の契約が詐欺で取り消され（９６条１項）遡及的に無効であった（１２１条本文）場合です。すなわち，補償関係に瑕疵があった場合といえます（より，厳密にいえば，ＢＣ間の売買及びそれに伴う履行契約が無効になります（ある意味，こちらは有因関係を観念しているといえるでしょう）。）。かかる場合に，ＣはＢＣ間の売買を取消した以上，そもそもかかる代金を支払う必要がなかったはずです。しかし，本件では，既にＡに対し８０万円を支払っています。そこで，Ｃはこの８０万円を「損失」として，どうにか取り返したいと考えるわけです。
しかし，まずＡに対する請求は認められません。Ａは自己の売買契約に基づき代金支払請求権に対する支払いとして，かかる８０万円の弁済を受けたわけですから，その利得に「法律上の原因」があります。ＢＣ間の契約と，ＡＢ間の契約関係は別個であり，一方の瑕疵が他方の契約（対価関係）や給付関係に影響がないことは上記で述べたとおりです。
２ Ｂに対する請求
そこで，ＣとしてはＢに対し，８０万円を返せと主張していくことになります。もっとも，この際問題になるのが，あくまで８０万円を受け取ったのはＡであり，Ｂに利得があるのかということです。しかし，ＢはＣの支払いによって，Ａに対する代金支払債務を逃れています。これは，Ｂにとって利得であり[3]，Ｃの８０万円の損失との間に因果関係も認められるでしょう。そして，ＡＢ間の売買契約が取消された以上，Ｂにはその利得保有の「法律上の原因」はないはずです。以上から，Ｂに対する請求は認められるでしょう。
かかる結論はＢがＣに対し詐欺を行った者であることからしても是認できるでしょう[4]。
- 二重欠缺の場合の処理
本問は対価関係と補償関係のいずれかを欠く事例でしたが，その双方について欠く場合（二重欠缺）の判断をした判例として，最判平成１０年５月２６日民集５２巻４号９８５頁（百選Ⅱ７版７８事件）が挙げられます。余裕のある方は取り組んでみてください。
- 第三者のためにする契約の場合
第三者のためにする契約の場合は，若干結論が変わってきます。本問の解説からは逸れるため，省略しますが，その詳細の解説としては，四宮事務管理上２３４頁以下が挙げられます。
参考答案
第１ 小問１
１ Ａに対する請求
（１） ＣはＡに対し，不当利得返還請求権（７０３条）として８０万円の返還を請求する。まず，本件で，ＣはＢとの売買契約に際し，ＢがＡに対して負っている代金支払債務を代わりに支払うとして，履行引受契約も締結した。そして，かかる履行引受に基づいて，Ａはその８０万円を受領し，これにより，ＡＢ間の代金支払債務，ＢＣ間の代金支払債務は消滅した。その後，ＡＢ間の売買契約は錯誤（９５条本文）で無効となった。しかし，これはＡＢ間の契約が無効になったにすぎず，ＢＣ間の契約が無効になったわけではない。両者は別個の契約であるし，また，上記三者間の関係は三者間の契約で形成されたわけでもない以上，有因関係も認められない。そのため，ＡＢ間の売買が無効になっても，ＢＣ間の売買契約，ひいてはそれに伴い締結された履行引受契約や，それによる弁済が無効になるわけではない。そのため，Ｃは依然，Ａに対する弁済でＢに対する債務を免れているのであり，損失がない。
よって，Ａに対する請求は認められない。
２ Ｂに対する請求
Ｂに対する請求も，Ｃに損失がない以上，認められない。なお，本小問における利害調整は，ＢＣ間で，ＢのＣに対する不当利得返還請求で行うべきである。
第２ 小問２
１ Ａに対する請求
かかる場合も主張するのは，不当利得返還請求権である。かかる場合，Ｃはそもそも，ＢＣ間の売買が詐欺（９６条１項）により，取消され，遡及的に無効であった（１２１条本文）だったのであり，それに伴い，有因関係を有する履行引受契約も遡及的に無効であった。そのため，そもそもＣにはＡに８０万円を支払う必要が無かったのであり，この点につき「損失」がある。そして，かかる８０万円を受け取っているＡには「利得」があり，因果関係もあるとして，請求は認められるようようにも思える。
しかし，上記で示したように，ＢＣ間の契約とＡＢ間の契約は別個であり，また有因関係もないことから，ＢＣ間の契約が取消されたからといって，ＡＢ間の契約も遡及的に無効になるわけではない。そうすると，ＡはＣから８０万円の弁済を，有効な売買契約の代金債務の弁済として受け取ったのであり，「法律上の原因」を有している。
よって，請求は認められない。
２ Ｂに対する請求
そこで，Ｃは詐欺を行ったＢに対し，不当利得返還請求を主張する（７０３条，７０４条）。まず，かかる場合，Ｂは直接８０万円を受け取っていないため，利得がないようにも思える。しかし，Ｃが８０万円をＡに弁済したことで，ＢはＡに対する代金債務１００万円を免れたがれたのであり，少なくとも８０万円以上の利得がある。そして，Ｃが弁済したから故に，かかる利得が生じたのであるから，Ｃの上記損失とＢの利得は社会通念中の因果関係を有する。そして，ＢＣ間の売買及び履行引受契約は無効であったのだから，Ｂにはかかる利得を保有すべき「法律上の原因」を有していない。
よって，請求は認められる。
以 上