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サムスン・ＬＧのテレビ、市場シェア高いが収益性落ちる
2015年04月15日14時23分[ⓒ韓国経済新聞／中央日報日本語版]
テレビ市場の雰囲気が尋常でない。世界市場シェア１、２位のサムスン電子とＬＧ電子の地位はびくともしない。しかし収益性が良くないという分析が相次いでいる。両社ともに１－３月期、テレビ事業で赤字を出したという見方もある。ドル高のため新興市場で為替差損が発生しているという点が収益性悪化の原因と指摘される。サムスン電子テレビ事業を担当する映像デジタル（ＶＤ）事業部は実績不振のため１７年ぶりにグループ経営診断（監査）を受けている。
◆「外華内貧」のテレビ市場
韓国テレビ企業は日本・中国企業に比べ圧倒的な市場シェアを維持している。市場調査機関ディスプレイサーチによると、昨年の世界テレビ市場シェア（スマートテレビ売上高基準）はサムスン電子が２８．２％で１位、ＬＧ電子が１５．２％で２位だった。次いで日本のソニー（７．６％）、中国のハイセンスとスカイワース（ともに６．７％）だった。昨年のテレビ売上高も韓日中３カ国のうちサムスン電子とＬＧ電子を前に出した韓国だけが唯一増えた。
今年も市場シェアではこうした流れが続いている。しかし収益性がよくない。韓国投資証券はサムスン電子が１－３月期、テレビ事業で１３３３億ウォン（約１４５億円）の営業赤字を出したと推算した。前期の昨年１０－１２月期（４０９０億ウォンの黒字推算）に比べ５０００億ウォン以上も実績が悪化したという分析だ。サムスングループは最近、サムスン電子テレビ部門に対する経営診断に入った。サムスン電子は昨年まで９年連続で世界テレビ市場１位を維持してきたが、コスト構造や経営体質を見直す必要があるという判断からだ。
ハナ大投証券もＬＧ電子の今年１－３月期、テレビ部門の営業利益を２４６億ウォンの赤字と予想した。昨年１－９月に四半期あたり１０００億－２０００億ウォン台だった営業利益が昨年１０－１２月期に１７億ウォンに減ったのに続き、今年１－３月期には赤字に転じたと分析した。特にＬＧ電子はその間、スマートフォンの不振をテレビが埋めてきたという点で、テレビ事業の沈滞が会社全体に及ぼす影響が少なくない。
◆外部の悪材料で実績悪化
サムスン電子とＬＧ電子のテレビ部門の今年１－３月期の実績不振は、内部の競争力低下よりも外部の悪材料の影響が大きい。まず為替がマイナスに作用した。業界関係者は「ドル高で欧州、ロシア、ブラジルなど新興市場の通貨が値下がりし、これら地域へのテレビ輸出が打撃を受けた」と述べた。
核心部品のパネル価格が１－３月期にも予想以上に高かった点も一つの要因として作用した。グローバルテレビ市場の停滞も影響している。世界テレビ出荷量は２０１２－２０１４年、年間２億３０００万台レベルだった。今年も前年比３％増の２億４０００万台程度にとどまる見込みだ。世界のテレビ売上高は２０１２年（１１１０億ドル）水準を回復していない。今年の予想は１０２０億ドルだ。
こうした中、中国企業の追撃が激しく、ソニーなど日本企業も円安を背に攻勢に出ているため、世界テレビ市場の競争はさらに激しくなるとみられる。
◆「外華内貧」のテレビ市場
韓国テレビ企業は日本・中国企業に比べ圧倒的な市場シェアを維持している。市場調査機関ディスプレイサーチによると、昨年の世界テレビ市場シェア（スマートテレビ売上高基準）はサムスン電子が２８．２％で１位、ＬＧ電子が１５．２％で２位だった。次いで日本のソニー（７．６％）、中国のハイセンスとスカイワース（ともに６．７％）だった。昨年のテレビ売上高も韓日中３カ国のうちサムスン電子とＬＧ電子を前に出した韓国だけが唯一増えた。
今年も市場シェアではこうした流れが続いている。しかし収益性がよくない。韓国投資証券はサムスン電子が１－３月期、テレビ事業で１３３３億ウォン（約１４５億円）の営業赤字を出したと推算した。前期の昨年１０－１２月期（４０９０億ウォンの黒字推算）に比べ５０００億ウォン以上も実績が悪化したという分析だ。サムスングループは最近、サムスン電子テレビ部門に対する経営診断に入った。サムスン電子は昨年まで９年連続で世界テレビ市場１位を維持してきたが、コスト構造や経営体質を見直す必要があるという判断からだ。
ハナ大投証券もＬＧ電子の今年１－３月期、テレビ部門の営業利益を２４６億ウォンの赤字と予想した。昨年１－９月に四半期あたり１０００億－２０００億ウォン台だった営業利益が昨年１０－１２月期に１７億ウォンに減ったのに続き、今年１－３月期には赤字に転じたと分析した。特にＬＧ電子はその間、スマートフォンの不振をテレビが埋めてきたという点で、テレビ事業の沈滞が会社全体に及ぼす影響が少なくない。
◆外部の悪材料で実績悪化
サムスン電子とＬＧ電子のテレビ部門の今年１－３月期の実績不振は、内部の競争力低下よりも外部の悪材料の影響が大きい。まず為替がマイナスに作用した。業界関係者は「ドル高で欧州、ロシア、ブラジルなど新興市場の通貨が値下がりし、これら地域へのテレビ輸出が打撃を受けた」と述べた。
核心部品のパネル価格が１－３月期にも予想以上に高かった点も一つの要因として作用した。グローバルテレビ市場の停滞も影響している。世界テレビ出荷量は２０１２－２０１４年、年間２億３０００万台レベルだった。今年も前年比３％増の２億４０００万台程度にとどまる見込みだ。世界のテレビ売上高は２０１２年（１１１０億ドル）水準を回復していない。今年の予想は１０２０億ドルだ。
こうした中、中国企業の追撃が激しく、ソニーなど日本企業も円安を背に攻勢に出ているため、世界テレビ市場の競争はさらに激しくなるとみられる。