２００５年から二つに分裂していたバスケットボールの男子国内リーグが、ようやくひとつにまとまりそうだ。

　来秋の開幕をめざす新リーグ「ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボール・リーグ」の法人が設立され、統合への道筋が見えてきた。

　これで、昨年１１月に国際バスケットボール連盟（ＦＩＢＡ）が日本バスケットボール協会に下した、無期限の資格停止処分も解除される見通しだ。処分が解けなければ、今夏に始まるリオデジャネイロ五輪予選から男女とも締め出される異常事態が続くことになる。

　ＦＩＢＡは処分解除の条件として、リーグ統合のほか、ガバナンスなど日本協会の抜本的な組織改革を求めている。未来につながる体制づくりを着実に進めてほしい。

　この間、１９歳以下の世界女子選手権への出場を断念せざるを得なかった。国内で予定されていた複数の国際大会も中止に追い込まれた。

　リーグ分裂や協会の内紛を繰り返してきたバスケット界は猛省すべきだ。これ以上、選手や子どもたちの夢を壊すことは許されない。

　新リーグは、今月末まで参加チームを募り、その後、審査基準に応じて、１部、２部、地域リーグの三つに分けられる。

　すでに２４の団体が参加に手をあげているが、条件をめぐり難色を示すチームも出ている。

　そもそもリーグが分裂したのはプロ化をめぐる対立が原因だった。腰の重い企業チームに反発して、推進派のチームが当時の実業団リーグを脱退した。

　そこで新リーグではチーム名に企業名を残すことは認めたが、親会社から独立した法人が運営するよう求めている。１部リーグの場合、５千人収容の本拠アリーナを確保してホームゲームの８割を開くことなども義務づけられた。

　低くはないハードルだが、盛岡市など各地で既存アリーナを改築する動きも出ている。新リーグを住民や自治体を巻き込むチャンスと考えたい。

　地域密着を前提にプロ化を迫られる企業チームにすれば、プロを持つ意義や責任を議論する機会にもなる。ＦＩＢＡに委ねるだけでなく、新リーグを自ら育てる取り組みが必要だ。

　リーグ統合には、サッカーのプロ化に携わった川淵三郎氏を中心にＪリーグ創設の手法が持ち込まれている。川淵氏は、日本協会の新会長に就く予定だ。競技を超えて連携する先例としても注目したい。