アシックス、東京五輪スポンサー契約の勝算
大金を投じた費用対効果はいかに?
「アシックスとしても1社でやりたいと強く言った」。
4月6日。アシックスの尾山基社長は、都内で行われた東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のゴールドパートナー発表会見で、こう語った。同社は東京五輪が開催される2020年末まで、「ゴールドパートナー」(国内最高位スポンサー)となる契約を、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と結んだ。
アシックスはゴールドパートナーとして、2016年のリオデジャネイロ夏季五輪、2018年の平昌冬季五輪、2020年の東京夏季五輪において、日本選手団の公式ウエアを独占的に担当する。東京五輪では約8万人が計画されているボランティアにもユニフォームを提供する予定。また契約期間中、国内ではスポーツメーカーとして唯一、五輪の呼称・マークを使ったマーケティング活動が可能になる。
従来は、JOC(日本オリンピック委員会)のスポンサーとして、アシックス、ミズノ、デサントの3社が持ち回りで、日本選手団のウエアなどを担当していた。
ゴールドパートナーは1社150億円?
ゴールドパートナー契約は、2015年1月のNTTにはじまり、アシックスで10社目。大会組織委員会はスポンサー収入の目標額を1500億円以上、最上位のゴールドパートナーの契約は10社、を目標としていた。個々の契約金額は公表されていないが、ゴールドパートナーの負担は、単純計算で1社150億円程度とみられている。
アシックスの契約額について、調印式に臨んだ森喜朗・大会組織委員会会長(元首相)が「尾山社長に奮発していただいた」と言えば、尾山社長も「それなりの高い金額」と言う。
なぜ、アシックスはこのタイミングで、単独での大型契約に踏み切ったのか。自国開催となる、2020年の東京五輪を、絶好のマーケティング機会と捉えているからだ。
業績が好調なアシックスだからこそできた単独契約とも言える。今2015年12月期の連結売上高は4230億円、営業利益は330億円と、過去最高の見通し。前期は変則決算だったために単純比較はできないが、実質的には増収増益路線を突き進んでいる。世界第3位のプーマ(前期売上高約3800億円)を追い抜くのも時間の問題なのだ。