ＩＯＣが現在の平昌五輪の準備状況を認定したといえる。だが、これに非を唱えるような格好で、ＳＢＳテレビは３月１７日、競技場建設の遅れや苦戦するスポンサー契約の進捗状況などに関して報じた。

　報道によると、新設される競技場の進捗度は軒並み１０％台で、アルペンスキーに関しては８％台に留まっているという。来年２月のテスト大会に関しては、国際スキー連盟のカスパー会長が「『正常に開くことは難しい』と苦言を呈した」と伝える。

　また、五輪組織委員会は職員を２０１６年に現在の３００人から８００人に増やす計画だが、冬季スポーツの専門知識と外国語能力、国際感覚などを備えた人材が大幅に不足。ＩＯＣは外国人の専門家の雇用を提案しているが、その場合、給与は組織委が全額負担することになるという。これでは費用削減の流れに逆行する。五輪後の施設活用法に関しても江原道と文化体育観光部で意見が分かれていると報じた。