経済の死角

外国人の空売りで「もうすぐ急落する株」
外資系レポートが「逆張りするなら、これだ」

特集「株価2万円」その正体2

2015年04月08日（水） 週刊現代
週刊現代
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上がる勢いそのままに、下がる時もまた一気に……

あの有名企業も

米バンクオブアメリカ・メリルリンチがこの3月に出したレポートが、市場関係者の間で話題になっている。

このレポートは、世界の200人以上の投資家が参加した調査をまとめたもの。調査結果をもとに、「短期志向の投資家であれば、ユーロ圏株で利益を確定」といったふうに、どのような投資をすべきかが書かれている。

「このレポートの中で、『逆張りトレード』を考えるならば、なにを『売り』にすべきかが書かれた箇所がある。そこにユーロ圏株、不動産などと並んで、『日本株』が入っていた」(あるファンドマネジャー)

未曽有の上げ相場を謳歌する日本株市場には、まだまだいけるという楽観が渦巻く。その最中、巨大外資系金融機関が日本株を名指しして「売り」候補に上げたのだから、話題になるのは当たり前だ。

日本株の「売り」—。聞きたくもないフレーズだが、実はマーケットでは意識され始めている。海外の投資家事情に詳しいマーケットアナリストの豊島逸夫氏が言う。

「日本株の売りが警戒されるのは、いま欧州株を主戦場にしているヘッジファンド勢がこれから日本株へ本格参戦してくるからです。彼らの買いで4月は株価がさらに上昇していくでしょうが、5月は危ない。5~6月にヘッジファンド勢は決算期を迎える。株価をつり上げておいて、このタイミングで利益確定のために一気に売ってくる可能性が高い」

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