【フランクフルト＝加藤貴行】10年単位の長期契約が主流の液化天然ガス（ＬＮＧ）で、短期取引の割合が増えている。ＬＮＧ輸入者国際連盟（ＧＩＩＧＮＬ）が７日発表した2014年統計によると、短期取引（スポット、または契約期間４年以内）の比率は29％と前年から２ポイント上昇、過去最高になった。世界的にエネルギー需要の伸びが鈍化する中、だぶついたＬＮＧを短期市場で売る傾向が強まっている。
14年の世界の取引量は前年比１％増の２億3918万トンと２年連続で増加した。ただ伸び率は13年の0.3％増に続く低水準だった。
再生可能エネルギーの比重が高まる欧州、原子力発電所が再稼働した韓国では、火力発電用のＬＮＧ需要が減少。近年伸びが顕著だった中国も、経済成長の鈍化などにより２％増と「想定よりも低い成長」（ＧＩＩＧＮＬ）にとどまった。日本は世界需要の37％を占め、輸入量首位を維持した。
足元で買い手市場となっていることは、調達価格の下落にもつながっている。東アジアのスポット価格は100万ＢＴＵ（英国熱量単位）あたり10ドルを割り込み、11年の東日本大震災・東京電力福島第１原発事故の直後と比べると半分程度の水準にとどまっている。
LNG、GIIGNL、短期取引