新潮社や小学館、講談社、ＫＡＤＯＫＡＷＡなど16社は６日、日本オーディオブック協議会（東京・文京）を設立した。書籍の内容を音声で聴く「オーディオブック」を電子書籍の次の柱に育てるため、各社が連携して普及に取り組む。
まず出版社が中心となって発足したが、今後は制作会社やラジオ局などにも門戸を広げる方針。協議会の代表理事を務める新潮社の佐藤隆信社長は同日開いた総会後の記者会見で「（オーディオブックの普及に向け）各社が持っている資産を有効活用したい」と述べた。今後、出版社や著作者、制作者の利益や権利を確保する手法の検討などを進める。
オーディオブックは米国が先行し、日本国内の市場規模は50億円弱にとどまる。作品数は現在１万5000タイトルほどだが、３年後には４倍の６万タイトルにまで増えると見込まれている。
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