企業のOSS導入率は31.5％、本番環境で利用の多いOSSは？〜IDC調べ

　IDC Japan株式会社は6日、企業におけるオープンソースソフト（OSS）の利用実態調査結果を発表した。OSSの導入率は31.5％。通信・情報、公共・公益、金融での導入率が高いことが分かった。

　調査によると、OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.5％となった。さらに「試験的に導入している」は5.2％、「導入に向けて検証している」は4.1％、「これから導入を検討する」は10.0％となった。一方で「導入の予定はまったくない」は33.3％、「今後の予定は分からない」は12.1％となった。

　産業分野別に導入状況を見ると、「本番環境で導入している」が30％を超えているのは、通信・情報（39.2％）、公共・公益（37.6％）、金融（35.4％）だった。

　1次調査において、IT戦略におけるOSSの使用方針について質問した結果、「積極的に使用する」と回答した企業は12.1％、「適材適所で使用する」は31.3％となり、それらを合わせた40％以上の企業がOSSの使用に対して前向きな方針。一方、「明確な方針はない」が26.6％、「分からない」が9.4％となるなど、OSSに対する方針が不明瞭な企業も約1/3を占めていることが分かった。

　2次調査では、OSSを使用している企業に対してより詳細に利用実態を調査した。本番環境においては、「Linux」が63.8％で最も高い利用率となり、そのほか、アプリケーションサーバーの「Tomcat」（39.5％）と「JBoss」（13.9％）、RDBMSの「MySQL」（26.5％）と「PostgreSQL」（13.3％）、運用管理の「Zabbix」（13.3％）、仮想化の「Xen」（12.6％）と「KVM」（10.7％）、システムソフトの「Samba」（29.1％）と「OpenLDAP」（15.5％）が利用率10％を超えた。

　ビッグデータ関連ソフトの「Hadoop」や「NoSQL」、クラウド基盤ソフトの「OpenStack」や「CloudStack」、仮想化コンテナソフト「Docker」など最近注目を集めているOSSの利用率は低いものの、今後の活用が期待されるとしている。

　IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの入谷 光浩は「OSSを利用する最大のメリットは、コスト削減や最新技術だけでなく、エコシステムを活用できることにある。特に第3のプラットフォームはOSSのエコシステムがけん引している。ユーザーやソリューションプロバイダは、これを十分に活用し、第3のプラットフォーム上で新たなビジネスを送出し、競争力を強化していくことが重要になる」と述べている。