種痘による国家の衰亡について　２

明主様御教え　「各国に於ける人口動態」　（昭和18年10月5日発行）

「今試みにフランスにおける人口動態を示してみよう。

この国といえども十九世紀の初頭には出生率は相当高いのであった。

即ち西暦一八○一‐一○年には三二・四、一八一一‐二○年には三一・八、一八二一‐三○年には三一・○であった。

しかるに一八三一‐四○年に三○・○台を割って二九・○に低下した。

爾来（じらい）低減の一路を辿りつつ一八七○年普仏戦争当時二五・○にまで激減したのである。

更に第一次世界大戦前における出生率は約一九であったが一九一四－一九年には実に一二・四に激減した。

もっとも戦後の出生率はやや恢復して一九二○年には二一・四、一九二一‐二五年には一九・四を示したが、

その後再び低下を続けて一九三八年には一四・六という悲惨な状態に陥ったのである。

これに対し社会学者ラヴージの社会淘汰論には種々の原因はあるが、その最大原因は生理的不妊症であると述べている。

右のごときフランス人口の減退が一八三四年頃から始ったという点に注目する必要があるのである。

そうして同国の統計において十九世紀初頭即ち一八○一年の出生数九十万人、一九二六年七十五万人、一九三一年七十三万人にして、その差は左程でもない様であるが、

実はこの期間における人口の増加と比例してみなければならない。

即ち一八○一年は二千七百万の人口に対し、九十万の出生であり、一九二六年は四千万の人口に対し七十五万の出生であり

一九三一年は四千百八十万の人口に対する七十三万の出生であるから、以ていかに出生率の減退のはなはだしきかを察知し得るのである。

試みに出生率の動きを示してみる事にする。


期間　　人口1万人に対する出生数平均　　期間　　人口1万人に対する出生数平均
一八○一‐一○年　　三二九　　一八八一－九○年　　　二三九
一八一一‐二○年　　三一八　　一八九一‐一九○○年　一三一
一八二一－三○年　　三○六　　一九○一‐一○年　　　二○六
一八三一－四○年　　二八八　　一九一一－二○年　　　一五三
一八四一－五○年　　二七三　　一九二一－二五年　　　一九三
一八五一‐六○年　　二六一　　一九二六年　　　　　　一八八
一八六一‐七○年　　二六二　　一九三一年　　　　　　一七四
一八七一－八○年　　二五四


次に世界文明国の出生率減退は決してフランスのみではないのであって、今日においては一の普遍的法則ともみる事が出来る。

ただフランスにおいて出生率減退が問題となったのはその減少が既に十九世紀の初頭に表われたるに由（よ）るからである。

フランスの出生率減退を対岸の火災視したる各国は、今やフランスと同様の事態に直面する事となった。左に欧州各国の状態を示してみよう。

英国における出生率は次のごとくである。

期間　　人口1万人に対する出生数平均　　期間　　人口1万人に対する出生数平均
一八四一－五○年　　　三二六　　一九○一‐一○年　二七二
一八五一‐六○年　　　三四二　　一九一一‐一五年　二四一
一八六一－七○年　　　三五二　　一九一六－二○年　二○一
一八七一－八○年　　　三五五　　一九二一－二五年　一九九
一八八一－九○年　　　三二五　　一九二六年　　　　一七八
一八九一‐一九○○年　二九九　　一九三○年　　　　一六八
Shiras教授前掲論文による


一八七一－八○年に至るまでは出生率は増加の一路を辿ったのだが、爾来その方向を転じ加速度的に減少している。

即ち三五五より戦前には二四一となり、一九二六年は一七八、一九三○年に一六八となった。

一八七一‐八○年より一九二六年に至る半世紀間は低落を続け、ほとんど半分以下に減退した。

そうしてこれをフランスの減退と比較すればその速度は約二倍半程急速である。

けだしフランスは一二五ケ年（一八○一－一九二六年）間に四○％余低落したに過ぎぬからである。

この事実は英国をして痛く驚愕せしめタイムス紙のごときは「この世紀に入って以来、英国の人口統計の著しき特徴たりし出生率減退は依然として継続し、むしろその減退率は益々速かならんとしている」と述べている。


英国最近の統計は左のごとき悲観すべきものである。

年次　人口1万人に対する出生数平均　　　年次　人口1万人に対する出生数平均
一九二一年　　一三四　　　一九二四年　　一八八
一九二二年　　二○四　　　一九二五年　　一八三
一九二三年　　一九七　　　一九二六年　　一七八

右のごとく一九二六年にはフランスの出生率（一八八）にも劣っている。


次にドイツを見よう。

期間　　人口1万人に対する出生数平均　　期間　　人口1万人に対する出生数平均
一八四一－五○年　三六一　　　一八九一－一九○○年　一六八
一八五一－六○年　三五三　　　一九○一－一○年　　　三三○
一八六一－七○年　三七二　　　一九一一－一五年　　　二八五
一八七一－八○年　三九一　　　一九一六－二○年　　　一七九
一八八一‐九○年　三六八　　　一九二一－二五年　　　二一九

一八七一‐八○年に至るまでは出生率は漸次高くなってきたが、爾来かなり急激な減少を初めた。

即ち三九一より二十世紀の初頭には三三○と低落した。

しかしドイツにおいては一般に出生率のはなはだ旺盛なる事に慣れていたのでこの突如たる減退を信ぜずディーチェル氏はこれを懐疑を以てみワグナー氏は一九○七年に一時的出生率の干潮に因るとなし、フィルルクス氏は統計的計算の誤謬に因るとした位であった。

この様に、ドイツの学者達は出生率減退を信じなかったのである。

しかしながら事実は依然としてその低落を継続し、一九一三年には二七六に下った。

即ちこれはドイツが四十個年間にその出生率の三分の一を失った事を意味するのである。


次に戦後における状態は次のごとくである。

年次　人口1万人に対する出生数平均　　　年次　人口1万人に対する出生数平均
一九二一年　　二五三　　　一九二四年　　二○二
一九一三年　　一三九　　　一九二五年　　二○四
一九二三年　　二○八

一八七一年－一九二五年に至る期間に出生率は三九一より二○四に減退した。

即ち半世紀にその出生率の半分（四八％）を失った。

しかもその減退は規則的に継続している。

その下降の速度はフランスの二倍半となっている。


次にイタリアをみよう。

年次　人口1万人に対する出生数平均　　　年次　人口1万人に対する出生数平均
一八六一－一八七○年　三七一　　一九○一－一九一○年　三二七
一八七一－一八八○年　三七○　　一九一一－一九一五年　三二八
一八八一‐一八九○年　三七六　　一九一六－一九二○年　二二九
一八九一‐一九○○年　三四九　　一九二一－一九二五年　二九一

イタリアも出生率減退の現象を認め得るが、英国やドイツ程はなはだしくない。

しかし最近における出生率減退は相当顕著なるものがある。

年次　人口1万人に対する出生数平均　　　年次　人口1万人に対する出生数平均
一九二一年　　三○三　　　一九二四年　　二八二
一九一三年　　三○二　　　一九二五年　　二七五
一九二三年　　二九三


しかもその減退は依然としていて一九二九年は二五一となっている。

これにおいてかイタリア政府は国民に一大警告を発し、出生率がこのまま減退を持続するにおいては二十世紀末には一大危機に遭遇すと為し、

大いに人口の増殖を奨励している。ともかくもイタリアにおいては一九二五年までの約四十年間にその出生率の四分の一を失った事になる。

更にラヴィノウィッチ氏はベルギー及びスエーデン、ノルウェーについて統計を掲げ出生率の減退を示している。

すなわちベルギーの出生率は約八十ケ年間に四十％を失い、スエーデン、ノルウェーについては前者は時々フランスと同じ道程を歩み一世紀間に出生率は半減し、後者はその出生率減退はスエーデンより後れて始まったが十年間に四○％を失った。

なおスイスは半世紀間に（一八七五～一九二六年）出生率の四○％を失った。


次に、目を転じて他の大陸を観よう。まず濠州及びニュージーランドはどうであろうか。　　

年次　 　　　　濠州 ニュージーランド
一九一三年　　 二八二　　二六一
一九一四年　　 二七九　　二六○
一九一五年　　 二七一　　二五二
一九一六年　　 二六六　　二五九
一九二一年　　 二五○　　二三三
一九二二年　　 二四七　　二三二
一九二三年　　 二三八　　二一九
一九二四年　　 二三二　　二一六
一九二五年　　 二二九　　二一二
一九二六年　　 二二○　　二一一
一九二七年　　 二一七　　二○三
一九二八年　　 二一三　　一九六
一九二九年　　 二○三　　一九○

いずれも僅か十六年間に出生率の三○％あまりを失っている。

欧州とは全く社会事情を異にせる南半球の白人国もまた出生率減退の例外ではない。

ラヴィノウィッチ氏は右のごとき諸国の統計によって、世界のあらゆる国家及びあらゆる民族において出生率の減退をみると結論している。


次に、米国はどうであろうか。

この国は全国的に出生の登録が行われていないから全国について出生率の減退を直接示すべき資料はないが、

各調査年度における総人口より純入国移民数を差引き、これと前の調査年度における人口と比較し人口の増加率を計算するならば大体において出生率の動きを知る事が出来る。

これによれば一八八○年以来出生率は減退している。

また最近の登録地域における出生率によるも年々出生低下を示せる事次表のごとくである。

年次　　　　 　　　　人口千人に対する出生
一九二○－二一年　　 二四・○
一九一三－二三年　　 二二・五
一九二四－二五年　　 二二・○
一九二六年　　　　　 二○・六
一九二七年　　　　　 二○・六
一九二八年　　　　　 一九・八
一九二九年　　　　　 一八・九
一九三○年　　　　　 一八・九
Shirras, The Population Problem in India, Economic Journal, Mar., 1933., ページ６３に拠る


次に、南米方面は今の所アルゼンチンだけしか判っていないから同国についていえば一九一○－一四年の一年平均出生率は千人に付三八・九で自然増加率は二○・八という素晴しい割合を示していたが、

一九三四－三八年の出生率は二五・○、自然増加率は一二・五と減少したのである。


しからば吾日本はどうであろうか。

年次　　　　　　　　　人口千人に対する出生
一九一一－一五年　　 三三・五
一九一六－二○年　　 三三・○
一九二一－二五年　　 三四・六
一九二六年　　　　　 三四・六
一九二七年　　　　　 三三・六
一九二八年　　　　　 三四・四
一九二九年　　　　　 三三・○
一九三○年　　　　　 三二・四
一九三一年　　　　　 三二・一

一九一六－二○年は世界大戦の影響により、一九一九年（大正九年）には三一・六と最低となり、

その翌年は反動によるか三六・二となり、我国最高の記録を作っている。

この期間における出生率の変動は世界各国にみる所である。

従ってこの期間を除いて大観するならば、我国の大正末年までは大体において増加を示し昭和に入って落潮（らくちょう）に転じている。

既に述べたるごとく世界における文明国と称せらるるものはすべて早きは百年、遅きは四、五十年来出生率減退の趨勢であるに対し、

我国が独り出生率の増加を示せる事は学者間においても大いに注意すべき所としている。


これによってこれを見れば、最早今日においては出生率減退は文明国における一の人口鉄則とも称すべく、

いかに世界における文明国が出生率の減退を来したるかは次表に示すごとくである。

国家　　　　年数　　　　　　　　出生率減退の割合
フランス　　百二十年間　　　　　四五％
英国　　　　　五十年間　　　　　五○％
ドイツ　　　　五十年間　　　　　五○％
イタリア　　　四十年間　　　　　二五％
ベルギー　　　九十年間　　　　　四○％
スエーデン　　　百年間　　　　　五○％
ノルウェー　　七十年間　　　　　四○％
スイス　　　　五十年間　　　　　四○％

要するに出生率減退はフランスがそのトップを切ったまでであって、他のいずれの国も遅速の差はあるがいずれもそのあとをおい、

今日ではこれに追いついたものや、またあるものはこれを追越している状態である。


次にフランスの出生率が例外的に低かった時代は既に過去の事である。

今日では全く時代が変って現在の欧州各国は次のごとき状態である（一九二九年）。

フランス　　一七七　　ノルウェー　　　一七三
スイス　　　一七一　　オーストリア　　一六七
イギリス　　一六七　　スエーデン　　　一五二


次に出生率減退と死亡率減退とが相伴って行く事は各国共大体同様であるが、死亡率減退よりも出生率減退の方が例外なく多いので増加率が低減するのである。

この一例としてフランスの統計を示してみよう

年次　　　　　　人口一万人に対する死亡数　　　 出生超過
一八○一－一○年　　　　二八六　　　　　　　 　七三
一八一一－二○年　　　　二六○　　　　　　　 　五三
一八二一－三○年　　　　二四八　　　　　　　 　五八
一八三一－四○年　　　　二四七　　　　　　　　 四二
一八四一－五○年　　　　二三二　　　　　　　　 四一
一八五一－六○年　　　　二三七　　　　　　　　 二四
一八六一－七○年　　　　二三五　　　　　　　 　二七
一八七一－八○年　　　　二三七　　　　　　　 　一七
一八八一－九○年　　　　二二一　　　　　　　　 一八
一八九一－一九○○年　　二一五　　　　　　　　 一六
一九○一－一○年　　　　一九四　　　　　　　　 一二
一九一三年　　　　　　　一七六　　　　　　　 　一五

死亡率は一九一三年までは相当強くすなわち三九％も低落したが、出生率は更に多く下降せるため出生の超過はその影響を蒙った。

十九世紀末より二十世紀の初頭にかけてその超過ははなはだ微弱にして死亡超過の年すら表われ、ついにフランスの識者が自国の滅亡を叫んだのも無理はない。

それがついに一九三八年に至っては同国は約十三万人のマイナスとなったのである。


最後に再び我国における統計を示してみよう。
　
大正九年の人口千につき三六・一九を最高として爾来低下の傾向を示し、死亡率も又同様の傾向を示している。

年次　　　　　出生率　　　　死亡率
大正　九年　　三六・一九　　二五・四一
　同　十年　　三五・○六　　一三・六九
　同十一年　　三四・一六　　一三・三二
　同十二年　　三四・九四　　一三・七八
　同十三年　　三三・七九　　三一・一三
　同十四年　　三四・九二　　二〇・二七
昭和　元年　　三四・七七　　一九・一八
　同　二年　　三三・六一　　一九・八〇
　同　三年　　三四・三八　　一九・九一
　同　四年　　三三・〇〇　　二〇・〇四
　同　五年　　三二・三五　　一八・一七
　同　六年　　三二・一七　　一八・九八
　同　七年　　三二・九一　　一七・七三
　同　八年　　三一・五五　　一七・七六
　同　九年　　二九・九七　　一八・一一
　同　十年　　三一・六三　　一六・七八
　同十一年　　二九・九二　　一七・五一
　同十二年　　二〇・六一　　一六・九五
　同十三年　　二六・七〇　　一七・四四

右表によってみるに年によって多少の凹凸はあるが、出生及び死亡率共に次第に低下しつつある事は明かに知る事が出来る。

即ち出生率は大正九年に三六・一九であったものが十八年を経た昭和十三年には六・七○に激減している。

しかし死亡においても大正九年の二五・四一から昭和十年一六・七八に激減しているが、

翌々十三年には一七・四四に増加しているが右の昭和十三年は支那事変の影響もある事は想像する事が出来よう。

この出生率と死亡率と共に低下するということは注意すべき事であって、世論においては死亡率漸減は医学の進歩の結果と解釈しているが、

それは誤りであって私はその原因を後段に詳説する事とする。


出生率並びに死亡率共にこの傾向を持続するものと仮定し、将来の予想を中川友長博士が推算されたものを示せば次のごとくである。

年次　　　　　出生率　　　　死亡率　　　　　自然増加率
昭和　十年　　三一・六三　　一六・七八　　　一四・八五
同　十五年　　二八・七八　　一五・三○　　　一三・四八
同　二十年　　二七・四七　　一四・○六　　　一三・四一
同二十五年　　二六・五二　　一二・九九　　　一三・五三
同　三十年　　二五・二七　　一二・一○　　　一三・一七
同三十五年　　二三・五七　　一一・三二　　　一二・二五
同　四十年　　二一・八五　　一○・九○　　　一○・九五
同四十五年　　二○・三○　　一一・○四　　　　九・二六
同　五十年　　一九・一三　　一一・四四　　　　七・六九
同五十五年　　一八・二五　　一一・八八　　　　六・三七
同　六十年　　一七・三三　　一二・五七　　　　四・七六
間六十五年　　一六・二八　　一三・○九　　　　三・一九
同　七十年　　一五・二一　　一三・七○　　　　一・五一
同七十五年　　一四・二一　　一四・二七（－）　○・○六
同　八十年　　一三・三五　　一五・○八（－）　一・七三
同八十五年　　一二・六○　　一五・六九（－）　三・○九
同　九十年　　一一・九○　　一六・○六（－）　四・一六
同九十五年　　一一・二○　　一七・三五（－）　六・一五

右の表についてみれば、出生率は次第に低下して

昭和三十五年には最近のイタリアの出生率二三・六に、

昭和五十年には最近のドイツの出生率一九・七に、

昭和七十年には最近のイギリスの出生率一五・一に、

昭和七十五年には最近のフランスの出生率一四・六に接近する事になっている。

出生率の低下傾向は更に持続して昭和九十五年には一一・二○に低下する計算になるのである。

この出生率は第一次世界大戦当時のフランスの出生率にほぼ相当する。

次に死亡率の低下をみるに昭和十五年にはフランス最近の死亡率一五・四に、

昭和二十年にはイタリア最近の死亡率一三・九に、

昭和三十五年には最近のイギリス死亡率一一・六に、

ドイツの死亡率一一・七に、昭和四十年には最近アメリカの死亡率一○・七に接近する。

しかし我が国の死亡率はこれ以上に低下する見込がないのであって、昭和四十年以後においては再び上昇の傾向をとり、

昭和九十五年においては昭和十年の死亡率よりは却って高くなると推算される。

昭和十年より四十年に至るまで死亡率が次第に低下するのは出生率の減退によって死亡危険の多い乳幼児の割合が減少し、

死亡危険の比較的少い青壮年者の割合が増加するからである。

しかるに昭和四十年以後においては死亡危険の多い乳幼児の割合は引続き減少するが、他方死亡危険の多い老年者の割合が次第に増加するからである。


次に自然増加率の推移をみるに出生率の低下は死亡率の低下より大である為に自然増加率は次第に低下するのであるが、

昭和三十年まではなお一三以上の自然増加率を維持する事が出来る。

しかし昭和四十年以後においては出生率は依然として低下を持続するに反して

死亡率は次第に上昇の傾向を示すから自然増加率は急激に減少し、

昭和四十年には最近のイタリーの自然増加率九・七よりやや低く、

昭和五十年には最近のドイツの自然増加率八・○よりやや低く、

昭和六十五年には最近のイギリスの自然増加率三・五とほぼ同一になる。

そして昭和七十五年には死亡率が出生率を凌駕して、自然増加率はマイナスー即ち人口の絶対数が減少してくるのである。

右のごとき統計的推算を以てみるも、我民族将来の発展に対し何人といえども無関心で居る訳にはゆくまい。

現実に表われつつあるこの危機に直面して根本的一大方策を樹てなければならない事は論議の要はないであろう。

政府においても最近人口局を設置し、大童（おおわらわ）の対策を講じつつある事は宜（むべ）なりというべきである。


次に、将来における出生率及び死亡率が近年の低下傾向を持続するものと仮定して中川博士が推算せられた我国将来の人口を示せば次表のごとくである。

但し支那事変の影響は考慮されていない事を注意しておきたい。

年次　　　　　総数　　　　　　　　　　年次　　　　　総数
昭和一○年　　六九、二五四、一四八　　昭和六○年　　一一八、五五四、二○○
同　一五年　　七三、九三九、二七八　　同　六五年　　一二○、九一四、○一○
同　二○年　　七八、九八五、五八九　　同　七○年　　一二二、三二八、四九四
同　二五年　　八四、三三六、四八七　　同　七五年　　一二二、七西一、七七七
同　三○年　　九○、一○七、四三一　　同　八○年　　一二二、一八六、六八二
同　三五年　　九五、九五五、七○一　　同　八五年　　一二○、七三七、七五○
同　四○年　一○一、六○八、五六七　　同　九○年　　一一八、四九二、六八五
同　四五年　一○六、八五七、九六二　　同　九五年　　一一五、四六五、三八五
同　五○年　一一一、四五三、三六○　　同一○○年　　一一一、七七六、七六六
同　五五年　一一五、三七九、五九六

右の表についてみるに自然増加率は次第に低下はしているが、

昭和七十五年まではプラスであるから同年の人口総数は最高であって一億二千二百七十四万余に達する。

それ以後における人口総数は減少し初めるのであるが、昭和百年においても昭和十五年の七千三百九十三万九千二百七十八人よりはるかに多くの人口をもつ訳である。

支那事変の影響を問題外にして昭和百年においても一億以上の人口があるという事は一見力強き感を与えないでもないが、

ここで注意しておかなければならない事は、昭和七十五年以降我国人口の絶対数は次第に減少する事である。

即ち民族の衰滅に一歩を踏入れる事である。

故に昭和七十五年こそは民族衰亡の十字路である事である。

政府の人口政策確立要綱の目標の一つに「人口の永遠の発展性を確保する事」とあるのは正にこの点に考慮を加えたのであろう。


以上のごとく各国は固より我日本においての人口動態を検討する時

増加率低下という事実は最早各国共一の例外のない一大鉄則となってしまったという事である。

これが対策として今日まで各国において行われつつある方策としては、

周知のごとく現に出生率増加の根本対策として結婚年齢の引下げ避妊及び堕胎の防止を主なるものとし

特に我国においては死亡率の高い結核及び幼児死亡率を改善する事である。

その他の方策としては人口の都市集注防止即ち人口の再分布又民族意識の昂揚家族制度の再確認等であろう。

しかしながら以上のごとく各種方策なるものはいずれも根源的ではなく末梢的であるから幾分の効果はあるであろうが、

到底大勢を阻止する訳にはゆかない事を私は断言するのである。

一切の事物は原因があって結果がある事はいうまでもない。

勿論人口増加率低減といえども右の法則の埒外には出ないのであるから、その原因を発見してそれを除去する以外根本的対策なるものはあるはずがないのである。

しかしながらその原因なるものは今日まで誰もが発見し得なかったというその事も第二の原因であった訳である。

しかるにその原因ー即ち最初に述べたところの謎なるものを次項に説いてみよう。」　（「明日の医術　第１編」より）