ＳＴＡＰの決定的証拠「緑に光る細胞」の真相

ＳＴＡＰ問題の中心にいた小保方晴子元研究員は、去年４月９日に記者会見で「ＳＴＡＰ細胞はあります」と訴えて以降、数々の不正疑惑に公の場で答えることがないまま、去年１２月２１日に理研を退職した。

みずからのことばで不正疑惑に答えなかった小保方元研究員だが、取材班が入手した証言内容には、小保方元研究員と不正を追及する調査委員の迫真のやり取りが記録されていた。
中でも注目したのは、ＳＴＡＰ細胞の存在を揺るがす「緑色に光る細胞」についての証言だ。

緑色に光る細胞は、ＳＴＡＰ細胞が出来る瞬間を捉えた決定的な証拠だとして去年１月の記者会見で発表され、その映像は繰り返しニュースなどで報道されたので、目にしたことのある人も多いだろう。

この決定的証拠とされた緑色に光る細胞が、実はＳＴＡＰ細胞とは何ら関係のないものだったかもしれない、そして小保方元研究員自身がそのことに気がついていたかもしれないと言われると、どう感じるだろうか。
この緑色に光る細胞について、論文の共同著者で去年８月に自殺した笹井芳樹副センター長（当時）は「ＳＴＡＰ現象が無いと説明できない」ものだと会見で繰り返し話していた。

つまり、ＳＴＡＰ細胞の論文を世界的な科学雑誌「ネイチャー」に掲載するのに大きな役割を果たした一流の研究者たちが、この「緑色に光る細胞」を見てＳＴＡＰの存在を信じていたのだ。
ところが、去年１１月の調査委員会で小保方元研究員は、これがＳＴＡＰ細胞であることを十分に確認していなかったという内容の証言をしていた。詳しいやり取りは後述するが、この意味は極めて重い。

「自家蛍光ではない」と明言していたが・・・

実はこの「緑色に光る細胞」については、早い段階から「自家蛍光」という別の現象ではないかという指摘が出ていた。
「自家蛍光」は細胞が死ぬ際にはよく観察される現象だ。
ＳＴＡＰ細胞とは全く関係がない。
小保方氏らが行った実験でもＳＴＡＰ細胞が出来た瞬間だと主張するのなら自家蛍光ではないことを確かめることは最低限必要だった。

この点について、去年４月９日の会見で記者から質問され、小保方元研究員は、こう答えている。
「その光が自家蛍光でないことも確認しております」

小保方元研究員の証言

ところが、この会見の７か月後。
理研の第２次調査委員会の場で、小保方元研究員は次のように証言した。

委員「死んだ細胞が光ったっていうの（＝自家蛍光）と、色で区別されていました？緑以外の光が出ているかどうか」
小保方氏「私、それ、すごく今では甘かったなと思うんですけれども（中略）赤ちゃんのマウスでやったら光ったんですね。結構。で、もう私それがもう嬉しくて、本当に嬉しかったんですよ。なので、あんまりそれが、自家蛍光なんじゃないかとか、そこまでは思ってなかったんです。正直」
委員「でも、スペクトル調べれば簡単に分かりますね？」
小保方氏「そうなんですよね。それをやれば良かったんですけど」
委員「やってなかった」
小保方氏「はい。やってなかった。それにライブセルイメージングでやったときに（中略）少し死細胞が入っていることは、まあ分かっていたといえば分かっていたので、まあそういう、あまり死んだ細胞の自家蛍光っていうことに関しては、正直」

委員「気にしてない？」
小保方氏「あの、甘かったと思って」
少しわかりにくいかも知れないが、「スペクトルを調べる」というのは、自家蛍光かどうかを確認する最も手軽な方法だ。
ＳＴＡＰ細胞が出来た時に出す光は緑色。
一方、自家蛍光の場合は緑色だけでなく、赤色など他の色も出すことが多い。
これは顕微鏡のフィルターを変えることで簡単に調べられる。
これが「スペクトルを調べる」という意味だ。
ところが、小保方元研究員は「自家蛍光かどうか、そこまでは思っていなかった」と答えていた。
フィルターを変更して調べることもしていないというのだ。
去年４月の記者会見で、あれだけはっきりと「確認した」と話したのとは矛盾している。

「自家蛍光ではない」という言葉の影響

小保方元研究員が去年４月の会見で堂々と話した「自家蛍光ではないことも確認しております」という発言は、ＳＴＡＰ細胞問題の解明に大きな影響を及ぼしたと多くの専門家が指摘する。
先述のように、笹井芳樹副センター長（当時）らは、緑色に光る現象をＳＴＡＰ細胞の最大の証拠の一つだとして信じていた。
これが単なる自家蛍光だった可能性のあることが事前に分かっていれば、ＳＴＡＰ細胞の存在を信じることは簡単にはできなかったはずだ。
今週（３月２３日）、理化学研究所で会見を開いた野依良治理事長は、理研は論文に疑義が生じてからもＳＴＡＰ細胞が存在するという前提で対応にあたっていたことを認め、当時の対応には反省すべき点があったと述べた。

「ＳＴＡＰ細胞はあるはずだ」という認識で、論文不正問題に取り組んだことが、対応の遅れを招き、理研の傷口を大きくした最大の要因になったと考えられる。

小保方証言を把握していなかったと話した理研

小保方元研究員のこの証言は、理研が設置した調査委員会の場で出たものだ。

ところが、先週（３月２０日）理化学研究所が小保方元研究員の刑事告訴見送りを発表した会見の際、ＮＨＫが理研の広報や理事たちにこの点を質問したところ、証言の詳細は把握していないという答えが返ってきた。
一方で、刑事告訴を見送る決定は、調査委員会が行った詳細な調査を検討した結果行ったと説明をした。
これでＳＴＡＰ問題に決着がついたと本当に言えるのだろうか。

再発防止は出来るのか

一連の理研の記者会見を見ていたある研究者は「理研の対応は科学者の立場から見ても理解できるものではない。理研はまだ何かを隠そうとしているように思えてしかたがない」と諦め顔でつぶやいた。
また、別の海外の研究機関に所属する研究者は「日本では研究不正はノーリスクハイリターンだということを改めて確認できた」と話した。
ＳＴＡＰ細胞問題は、理研の、そして日本の科学の信頼性を揺るがした。失った信頼を再び取り戻すためには、徹底的に原因を追及し、それを広く社会に説明していくことが求められている。それができてこそ本当に有効な再発防止策が実現するはずだ。
真相の解明に手を抜くと、再び深刻な研究不正という形で跳ね返ってくることを私たちは忘れてはならない。