日本の電機業界は技術で世界をリードしてきた。しかし近年では安さとブランド強化で台頭した韓国などアジア勢との競争で日本製品は劣勢に立たされ、技術者の流出が相次いでいる。環球網が日本メディアの記事を引用して伝えた。 　環球網は、「東芝」のフラッシュメモリーの研究データを不正に持ち出し、韓国の半導体大手「ＳＫハイニックス」に渡した疑いが強まったとして、不正競争防止法違反容疑で逮捕された日本人男性に言及し、「技術獲得のための激しい競争が違法行為を招いたのであり、注視する必要がある」と論じた。 　中国大手検索サイト百度の掲示板でこのほど、日本人男性が研究データを韓国企業に渡したことについて論じるスレッドが立てられたので覗いてみた。スレッドに寄せられた中国人からのコメントを見ると、「韓国企業は一挙手一投足のすべてが汚いからな」など、韓国企業のやり方を非難する意見が多かった。日本のネット上では「韓国企業の技術は日本のパクリ」などといった批判が見られるが、中国でも日本同様の論調が存在するようだ。 　しかし、「別に驚くことじゃない」、「韓国はこれまでもずっとそうしてきただろ。別に意外なことではない」など、韓国企業の特性を考えれば驚くには当たらないとの意見もあり、多くの中国人ネットユーザーが韓国企業に対して良いイメージを抱いていないことが見て取れた。 　また、「ヘッドハンティングはごく普通のことだろ？」との意見もあったが、人材の引き抜きと技術の不正な持ち出しは別の次元の話だ。企業間の競争があるのは当然のことではあるが、競争の方法に問題があるのだ。 　日本企業の技術流出には今後も警戒が必要だ。なぜなら韓国が日本企業から技術を不正に取得したのは今回が初めてではないからだ。ロイターによれば、新日本製鉄は２０１２年４月２５日、韓国の鉄鋼大手ポスコが同社の電磁鋼板の技術を不正に取得したとして約１０００億円の損害賠償と販売差し止めを求めて東京地裁に提訴したと報じており、過去にも日本企業は韓国企業に技術を盗まれている。（編集担当：畠山栄）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｐａｎａｍａ７／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）