家電製品の買い替え理由とそのサイクルに関する調査をドイツ連邦環境庁が実施したところ、「不具合」を原因とする買い替えが著しく増加したことがわかった。

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ドイツ連邦環境庁（UBA）は、調査会社のOeko-Institut社に対して、消費者が家電製品を買い替える理由を調査するよう依頼した。その目的は、売上を増大させるために製造メーカーが意図的に製品の寿命を短くしているのかどうか、つまりよく言われる「意図的な旧式化（計画的陳腐化）」が本当かどうかを見極めることだ。

個々の企業がこうした行動を取っているという決定的証拠は見つからなかったものの、調査結果から、不具合が原因で5年以内に買い替えが必要となった大型家電製品の割合は、2004年の3.5％から、2012年の8.3％に増加したことがわかった。UBAはこの増加を「著しい」ものだと表現している。