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渋谷の条例案をはじめ、同性愛はもちろん、それに容認する言論・表現を規制させるためには

10日、渋谷区などで行われた同性パートナーシップ制度の条例案反対運動。
こういった運動はもちろんのこと、すでにこの運動が行われる前から、こういった同性愛・同性婚を自治体が容認しようという動きに関しては、絶対に阻止し、同時にそれらの制度をつくらない、つくらせないよう、またそういったものを容認する創作物に関しても法規制を行えるように、国政に対して協力者でもある方を通じて求めております。
そして、この制度においても協力体制にもある方を含めた政治家の方々が反対意見を表明してくださいました。



本来、同性同士に対しては性交など不適切な行為では子孫を繁栄させることはできませんが、ただでさえ異性愛においても必要以上に人口の増加をしすぎないようにする対策の最中において、同性愛を認めさせることは、ある程度必要である少子化政策も過度のものになってしまう懸念があるなど、多くの問題を抱えています。(他の指摘されている問題の例についてはここでは割愛させていただいております。)
また、性感染症の問題もあるとも言われてきました。(ただしこれに関しても異性間におけることでもおきている問題のひとつでもあります。)
そして、最近の医療の現場の技術においては、海外では同性でも子供を産むことができてしまったという事例が報告されており、今後、子孫が繁栄できるように医療も確立するのではと懸念を持っております。


不適切な異性愛にも反対し、婚姻に関しても特定の条件を満たさなければ認めさせないようにするべきことは以前から主張してきましたが、同性愛や同性婚、そして同性間の子孫繁栄が認められることにより、私達が本来求めるその特定の条件が満たせすべきと考えている本当にあるべき家庭が、不当な差別などの不利益を被ることが起きるのも時間の問題となってしまうのです。


日本においてこうした事態に拍車をかけてきたもののひとつにはやはりBLやGLを取り上げた創作物もありますが、それらだけではありません。
報告によれば最近ではインターネット上では、とある選手が不適切なビデオに出演していたとされ、その作品から生まれたインターネットスラングが広まってしまい、それが、18歳を満たしていない未成年のインターネットユーザーでさえも平然と使われているのも目にします。


未だ摘発できなかった事件が数多くあるとされ性犯罪天国だと言われている日本が、こういった方面までもますます悪化していく、そういったことはなんとしても防いでいかなければならないと、善良な本当の国民として、世界を正しく生きる人の使命と義務を果たすべくアクションを強く行わなければなりません。


現在、新宿などをはじめとした不適切な風俗店などの摘発が強化されていますが、現行法などにおいては摘発にも限界があり、このような風俗を完全になくすためにはさらなる法改正も必要になってくるでしょう。



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