「天災地変（自然災害）で到底競技ができないなら次善策を考える可能性はあるが、（そうでない限り）分散開催はない」
2018年に開催される平昌冬季五輪大会組織委員会の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）委員長が、一部競技種目を韓国国内の他地域で行うことに反対する考えをあらためて表明した。趙委員長は9日、国立現代美術館ソウル館で開かれた記者懇談会で「五輪を開催するには、競技場だけでなく宿泊・交通・通信などあらゆる連携施設について解決する必要がある。そのためにかかるコストをすべて計算した上で、分散開催に利益があるかどうかを検討しなければならない。単純に競技場のことだけを考えて分散開催を唱えるのは経済性がない」と述べた。
趙委員長はまた、「現在の状況で分散開催を論じることは国民の混乱を招き、国際的信頼度を下げることだ。分散開催を取り上げないことこそ五輪開催成功の助けになる」と強調した。
趙委員長は文化体育観光部（省に相当）がこのほど、スノーボードとフリースタイルスキーの競技場を当初予定していた普光フェニックスパーク（江原道平昌郡）から旌善ハイ・ワン・リゾート（江原道旌善郡）に変更しようとして騒ぎになったことについて「現在は普光に決定し、テストイベントを準備しているところだ」と述べた。さらに、平昌アルペンシアリゾートのスキージャンプ場は風があまりにも強く、正常な試合が難しい可能性があるとの指摘に対しても、趙委員長は「現時点では施設を補完することで十分試合ができると判断している。競技場の変更は考えていない」と言った。