リスクオンでも堅調な金や国債、強まる金融相場色

2015年 03月 2日 20:00 JST

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［東京　２日　ロイター］ - 世界的な株高基調が継続しているにもかかわらず、金や国債などの「安全資産」が底堅い相場展開をみせている。グローバル経済への不安やギリシャ、ウクライナなどへの警戒感が解けないだけでなく、各国の金融緩和による潤沢なマネーが各市場に流れ込んでいることが背景だ。ただ、緩和頼みの相場だけに、中央銀行の信頼感が損なわれるようなことがあれば、波乱のきっかけになりかねないと警戒されている。

＜株高下で切り返す金価格＞

金価格が反発している。ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）の金先物４月物2GCJ5は、１月後半に付けた１オンス１３００ドルから今月２４日には一時１２００ドルを割り込んだが、大台割れは１日だけ。その後、切り返し、２７日の市場では１２１３ドルと約２週間ぶりの高値まで回復した。

利息が付かない金は、株価が上昇するようなリスクオン場面で、人気が薄れる傾向がある。だが、株高基調の中でも底堅さをみせているのが、最近のマーケットの特徴だ。世界最大の金ＥＴＦ（上場投信）であるＳＰＤＲゴールド・シェアーズ(GLD.P: 株価, 企業情報, レポート)の信託金残高も減少せずに１月初旬を底に増加基調が続いている。

株高の要因とされる材料は、金市場ではまだ買い要因だ。ギリシャ支援策は４カ月延長されただけで根本的な合意はこれから。ウクライナ情勢は停戦合意後も不安定だ。中国の利下げは「景気よりも物価への対応」（ＳＭＢＣ日興証券・投資情報室中国担当の白岩千幸氏）とみられているが、資源国など新興国経済への警戒感は根強い。

楽観ムードに包まれる今の株式市場だが「株価の予想外の上昇で持たざるリスクが出たために買っているだけだ。株価が上がるからというトレンド・フォローの動きにすぎず、もろさもはらむ。手放しでハッピーというわけではない」（外資系投信）との声も漏れてくる。

＜緩和マネーが各市場に流入＞

各市場で材料の解釈が分かれるのは、情勢判断に決め手がないということもあるが、緩和マネーのなせる業でもある。不安定な世界経済に対応する形で、各国に金融緩和が広がっており、緩和マネーが株高を引き起すと同時に、底堅い「安全資産」の併存を許している。

「株高で変化したポートフォリオのウエート調整のために金を買う動きもあり、金相場を下支えている。緩和マネーが各市場に流れ込んでいる感じだ」とアストマックス投信投資顧問・コモディティ運用部、シニアファンドマネージャーの江守哲氏は話す。

株高が加速する一方で、国債利回りの上昇は止まってしまった。米国の１０年債利回りは２％付近でのもみあい相場に転じ、日本の１０年債もいったん０．４％半ばまで上昇したが、０．３％台に再び低下している。

「世界経済への不安も株式市場よりは強いとはいえ、日銀が国債を大量購入しているという需給要因が相場を決めてしまう相場に戻ってしまった」（大手証券・債券ディーリング部）という。低金利が株高の一要因ではあるのだが、強烈な金融緩和により、正常な裁定が働きにくくなっているのも確かだ。

日経平均.N225は２日の市場で１万８９００円を一時回復し、約１５年ぶり高値となっているが、当時（２０００年４月２４日）の長期金利は１．７３５％。今回の金融緩和による金利圧迫ぶりが際立っている。

＜意識される「中銀リスク」＞

金融緩和がベースの金融相場だけに、最大のリスクは、中央銀行の信頼感が損なわれることだ。景気や企業業績が回復し、業績相場に移行するのが理想だが、一部でマイナス金利に突入するほど、過剰な金融緩和が広がっており、その「ギャップ」を埋めるには、相当の時間が必要だ。

ＪＰモルガン・アセット・マネジメントのグローバル・マーケット・ストラテジスト、重見吉徳氏は、欧州中央銀行（ＥＣＢ）量的緩和と日銀の２％物価目標をリスク要因として挙げる。

ＥＣＢの量的緩和策（ＱＥ）は３月から月間６００億ユーロの資産買い入れを始めるが、マイナス金利を設定したままであり、金融機関がどこまで国債などを売ってくれるかわからない。買い入れが６００億ユーロに達しない場合、コミットメント（約束）への信頼感が薄れる可能性があるという。

日銀も２％の物価目標の達成時期を延期すれば、市場の信頼感を損なうかもしれないと重見氏は懸念する。「いまの金融相場は中銀への絶対的な信頼を背景に拡大している。言ったことが守れないということが明らかになれば、市場のセンチメントが悪化しかねない」と話す。