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東京五輪 6月にすべての会場を決定へ2月28日 9時56分
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2020年東京オリンピックの競技会場の見直しについて、IOC=国際オリンピック委員会は、ことし6月の理事会ですべての会場を決める見通しを示しました。
これは27日の記者会見でIOCのクリストフ・ドゥビ競技部長が明らかにしました。東京オリンピックでは、大会の組織委員会がコストの削減などを理由に競技会場の見直しを検討していて、この日のIOC理事会ではバスケットボールなど3つの競技会場の変更が初めて承認されました。
組織委員会はさらにおよそ10の会場について変更を含めて検討していますが、これについて、ドゥビ競技部長は、残りの競技会場の変更は4月にコーツ調整委員長が日本を訪れて調整するなどしたうえで、ことし6月に開かれる次の理事会で決める見通しを示しました。
会見では、海外のメディアから、選手村から8キロ圏内に会場を集中させるとしていた計画が見直されることを懸念する質問が出されましたが、ドゥビ競技部長は「会場を変更しても1時間以内で移動できるなどコンパクトな大会には変わりがない。既存の施設を活用し、コストを削減できるインパクトは大きい」と述べ理解を示しました。
このほか、財政難などから準備の遅れが指摘されている2018年のピョンチャンオリンピックについて、IOCは特別チームを設置して現地の準備を全面的に支援することを明らかにしました。
組織委員会はさらにおよそ10の会場について変更を含めて検討していますが、これについて、ドゥビ競技部長は、残りの競技会場の変更は4月にコーツ調整委員長が日本を訪れて調整するなどしたうえで、ことし6月に開かれる次の理事会で決める見通しを示しました。
会見では、海外のメディアから、選手村から8キロ圏内に会場を集中させるとしていた計画が見直されることを懸念する質問が出されましたが、ドゥビ競技部長は「会場を変更しても1時間以内で移動できるなどコンパクトな大会には変わりがない。既存の施設を活用し、コストを削減できるインパクトは大きい」と述べ理解を示しました。
このほか、財政難などから準備の遅れが指摘されている2018年のピョンチャンオリンピックについて、IOCは特別チームを設置して現地の準備を全面的に支援することを明らかにしました。