コラム：米株は割高か、「シラーＰＥＲ」の軽視は禁物＝竹中正治氏
竹中正治 龍谷大学経済学部教授
［東京 １９日］ - リーマンショックで戦後最大の景気後退となった２００９年以降、筆者は米国の実体経済の回復と株価動向について長期楽観のスタンスをとってきた。しかし、実体経済面で大きな問題がなくとも、大小の様々な波乱が起こり得るのが株式相場というものだ。
高値を更新し続けてきた米国株価については、１―２年前から「割高だ。バブルだ」「いや問題ない」などブル対ベアーの議論が展開されてきた。米国株式は変動性が大きいものの「バイ＆ホールド」の長期保有が報われるので筆者自身は原則保有継続のスタンスだが、リーマンショック後のような割安感はすでになくなっている。
したがって、ポートフォリオに占める比率はある程度落とし、目立った反落（直近の高値から１０％前後がめど）があれば買うスタンスが合理的だろうと思う。その理由を説明しよう。
株価指数Ｓ＆Ｐ５００の株価収益率（ＰＥＲ）は、直近１２カ月決算報告ベースで１９．８だ（２月１３日時点）。これは１９９０年以降の平均値２４．１、あるいは１９８０年以降の平均値２０．５よりもやや低い程度であり、これだけ見るならバブルのリスクを懸念する水準ではない。
しかし、ＰＥＲの分母になる企業利益はＳ＆Ｐ５００ベースで計算しても変動性が高く、安定的な尺度とは言えない。例えばリーマンショック後の２００９年春に同ＰＥＲは企業利益の急速な落ち込みで１００倍を超えてしまったが、株価はそこが大底で千載一遇の買い場だった。
逆に今のＰＥＲが割高を示していなくても、直近の企業利益が長期的なすう勢よりも「でき過ぎ」という可能性もある。その場合は、現行のＰＥＲで判断して買っていれば、やがて企業利益が長期的なすう勢に戻り、株価も下がった際に、割高な水準で株を買ってしまったことが判明するだろう。
＜シラーＰＥＲは投資尺度には不適か＞ 続く...