何かと話題のトマ・ピケティ氏による「21世紀の資本」
週刊現代2015年2月21日号には「21世紀の資本」を直感的に理解できるよう、6つの図で簡単図解した記事がのっていました。とてもわかりやすい図解と記事だったので、こちらで引用させていただきます。
ポイント②(図の2番目)とポイント⑤(図の5番目)について書かれた部分を、記事から引用します。
ポイント② 財産の成長率は、労働によって得られる賃金の成長率を上回る
株や不動産、債権などに投資することで財産は増えていく。こうした財産の成長率は、給与所得者の賃金が上がる率よりも、常に高くなる。これがピケティ教授の理論の核心である。では、財産の成長率が賃金の成長率を上回ると何が問題なのか。
主に資産運用によって財産を築いている富裕層は、株や不動産を所有しているだけで、多大な利益を獲得できる。一方、平均的労働者は働けでも賃金はゆるやかにしか上がらない。賃金を貯蓄したところで大きく増えるわけでもない。こうして格差が広がってしまう。
ポイント⑤ 1910~1950年代は格差が小さかった例外的時代
昔はそんな格差は無く、いまが「たまたま」格差社会なのだという意見もある。だがピケティ教授は、2度の世界大戦があった’10年~’50年代こそ「たまたま」格差が小さかったに過ぎないと反論する。インフレや急激な経済成長によって格差が拡大することを恐れた政府が意図的に経済に介入した結果だというのだ。
⑤のグラフをもとにピケティ教授は、日本滞在中にもこう力説した。
「21世紀中に、格差は19世紀に近い水準にまで広がるでしょう。グローバル化が進む中で、格差を是正するためには、累進課税を世界中で一律に適用することが考えられます。そうすることで、富裕層がタックスヘイブン(租税回避地)で税金逃れするのを防ぎ、情報の透明化を進める。日本はそのリーダーシップをとるべきです」
財産を増やしたかったら、株や不動産、債権などに対する投資が必要ってことか。私のような低所得者にとっては、投資する原資をどうやって用意するのかってのが最初のハードルですね。
興味深かったのは、1910~1950年代が「たまたま」格差が小さかったに過ぎないとするピケティ教授の主張。戦後日本でも高度経済成長期がありましたけど、長い目で見ればこれらの時代こそがたまたまに過ぎない。なるほどねぇ
格差論を歴史的なデータに基づいて示したピケティ教授。氏の主張に説得力を感じました。
経済に疎く関心も低い私は「21世紀の資本」を購読することは今後も無いと思います。
しかし「21世紀の資本」がどんな内容なのか、ちょっとだけ興味がありました。そんな自分にとって週刊現代の記事は、「21世紀の資本」についてとりあえず分かった気にさせてくれる簡単で手軽な有難い記事でした。