SIer主導の本格的プライベートDMPと「シナリオ設計」人材開発が始まる——業界人間ベム「2015年広告業界7つの予測」から

2015年02月16日掲載横山隆治

Check
Tweet

【前回のコラム】「オンラインビデオマーケティングの本格化と日本版MCNの登場——業界人間ベム「2015年広告業界7つの予測」から」はこちら

DMPが“最適化”するもの

DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）が注目された2013年頃から、DMPはDSP（デマンドサイドプラットフォーム）と“対”で概念化されてきたきらいがある。しかしDSPと「対」なのはSSPであって、DMPではない。
DMPの導入及び運用にはそれなりのコストと労力と知見が必要である。たいへんな苦労をして導入して最適化できるのが、DSPによるディスプレイ広告の買い付けだけでは意味がない。

マスマーケティングを展開する企業であればネット広告は、そもそも広告費の5%も使っていればいい方で、DSPによるディスプレイ広告となると、そのまた一部である。全体のほんの数％を最適化するためだけにDMPを入れるわけではないのだ（もちろん最適化するのは広告だけではない。）

しかしながら、いま日本でDMPと名乗っているツールのほとんどがDSPの機能拡張版と言っていい。日本製にはDMPとしての充実した管理画面を持ったツールはまだない。先行する海外製のDMPは素晴らしい管理画面があるが日本のデータがまだ入っていない。
日本製DMPが充実した管理画面を開発するのが早いか、海外勢が日本のデータをしっかり取り込むのが早いか、そういう勝負だろう。

DMPはデータ分析基盤ではあるが、マーケティングの成果を生むためには、この分析基盤を運用して可視化できるマーケティングデータに基づいて「施策」を講じなければ、成果にはならない。「施策」は基本的に2つあって、一つは現状で打てるマーケティング活動の範囲での「打ち手」を明確化することだ。その「打ち手」もペイドメディアであれば、マス広告を含むすべての施策が対象でなければならない。

≫次ページ「もう一つは「消費者の洞察」によって得られる情報」へ続く

1 2 3

【「宣伝部の変革と復権-次世代マーケティング部への機能再編-」バックナンバー】