1月の船舶受注量で、日本が韓国と中国を抑えて世界1位になった。日本が月間受注量で1位になったのは2008年3月以来、6年10か月ぶり。
国際的な造船・海運市況分析機関のクラーソンは、先月の日本の造船各社の受注量が99万1000CGT（標準貨物船換算トン数、14隻）で全世界の船舶発注量の45.9%を占めたと6日発表した。前月比で77%の増加だ。一方、韓国の受注量は66万7000CGT（10隻）で前月に比べ急減したが2位を守った。中国は37万9000CGT（32隻）で3位に転落した。
1か月間の実績だけでは判断し難いが、造船業界では日本の造船業が復活ののろしを上げたとみている。特に日本の造船最大手の今治造船が台湾のエバーグリーン・マリン（長栄海運）から2万TEU（1TEUは20フィートコンテナ1個分）級のコンテナ船11隻を大量受注したのが大きかった。今治造船は受注した船舶の建造に向け、16年ぶりに大型船舶の建造設備（ドック）を新設することを決めた。同造船は400億円を投じて香川県に全長600メートル、幅80メートル、大型クレーン3基を備えた日本最大規模のドックを建設する。韓国の造船3社はこれまで超大型コンテナ船市場をほぼ独占してきたが、2万TEU級の船舶を受注したことはない。
業界関係者は「日本の造船業界は最近、合併・共同出資などの構造調整を経て大規模な5社体制に再編された上、円安を武器に価格競争力を取り戻し、脅威となっている」と指摘した。