義

世界の現状。
これでもまだ日本が平和だとのたまうのなら、そう言っている彼らの目は節穴であると言わざるを得ない。
容赦なき野蛮で卑劣なテロリストが既に戦争をしかけはじめられてから時が過ぎているも同然である。

既にあの方々を支持する多数が主張するように、ISILをはじめとしたテロリストは完全に根から撲滅させなければならぬのは当然である。
そうさせるために日本においても当然、武力行使ができるようにしなければならぬのも当然であるが、それを妨害するひとつの問題がある。

言うまでも無く、「現在の日本の憲法」である。
直接ではないものの、結果的にテロリストに加担してしまっているのも紛れも無くそれである。
さらにそれを改変するためには様々な壁が立ちはだかる。
現憲法を簡単に変えさせぬように強固にしたのが問題である。
これ自体を一度無効にさせる必要があるのは明白だ。
政権与党、ないしは海外の協力者、そしてあの方々はなんとしてもこれを変えさせるためにあらゆる手段を取っている。

改憲時、また憲法を作り直すにおいては、9条を完全に撤廃することは当然であるが、そのほかにもなくさなければならぬものがある。
言うまでも表現・言論における自由である。これらもまた撤廃し、公の秩序を守られる言論と、身分によって行使してよい言論・表現を区別させなければならぬのだ！
与党は、もとより我々は、天賦人権論が何であるかを知った上で、重大な問題点があるとして、その天賦人権論をやめさせなければならない。
「生まれたときから保障される」というのは、公の秩序を乱す者やテロリストにまで保障されることになってしまうからであり、前途の言論や表現にも同じことがいえる。

「皆違って皆良い」という言葉はそもそも間違いである。
本当の善き社会をつくり、それを永久に維持させるには、思想は当然統制されなければらなず、少しの悪も譲歩し寛容してはならないものである。
それを実施する行動力のあるリーダーシップのある者が資本家と組み、あるいは資本家がリーダーとなり支配していき、統制していくことは当然である。そしてそれぞれの国家との協力もまたより強固でなければならない。
こういったことを実現するにあたっては、その社会にあうルールづくりも徹底しなければならないことだ。

TPPなど妥結しなければならぬ条約がこれまで締結されなかったものもあるが、今後の社会のためには日本側も全面譲歩してでも世界が安定させる道をつくらねばならない。より協力体制の強化のためには日本側に飲んでもらわねばならぬことは絶対従わせなければならぬ。これははじめから決定していることであり、拒否することは許されないのだ。これらへの反発活動においてもテロに発展する可能性もある以上、押し付けてでも外圧を行ってでも憲法や社会のあり方を見直さなければならないのである！