五輪体操会場 仮設やめ都が整備費負担も

2月7日 5時52分

５年後のオリンピック・パラリンピックの体操の競技会場について、組織委員会は当初、仮設の施設を造る予定でしたが、資材の高騰などで多額のコストがかかることから、東京都が大会後も利用できる施設として残し、整備費を負担する方向で検討していることが分かりました。

５年後のオリンピック・パラリンピックで体操の競技会場として整備される「有明体操競技場」は、当初、組織委員会が８９億円をかけて仮設の施設を造り、大会後は取り壊すことになっていました。しかし、資材の高騰などでさらに多額のコストが避けられない状況となり、組織委員会と東京都は、大会後も有効に利用することが必要だとして、施設を残す方向で検討していることが分かりました。具体的には、展示施設として少なくとも１０年程度利用し、都の関連企業の「東京ビッグサイト」が管理運営を行う方針だということです。
大会後も利用する施設については東京都が整備することになっているため、費用の大半は新たに都が負担することになる見通しです。見直しの背景には、大会の準備や運営にかかる費用が増大するなか、組織委員会の財政負担を減らす目的もあり、組織委員会は今後もさまざまな分野で東京都と費用の分担を調整する必要に迫られそうです。