＜原油＞「ここまで下落とは」…関連企業の業績悪化に苦悩

原油下落による業績への影響

　◇大手総合商社や石油元売り大手、相次ぐ業績予想の下方修正

　原油価格急落の影響で、エネルギー・資源関連企業の業績が悪化している。資源開発事業を拡大してきた大手総合商社では原油やシェールオイル採掘事業の収益が悪化しているほか、石油元売り大手も原油在庫の評価損が膨らみ、２０１５年３月期連結業績予想の下方修正が相次いでいる。資源開発への投資減少などで「原油安の影響は長期化する」との見方も出ており、原油価格の動向次第ではさらに影響が拡大する可能性もある。

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　「ここまで原油価格が下落するとは思わなかった。さらに下がるのか、今が底値なのか見通せない」。三井物産の岡田譲治副社長は４日の決算会見で、さらなる損失拡大の可能性も示唆した。

　原油価格が昨夏以降、半値以下に下落したことで、大手総合商社が手掛ける原油やシェールオイル開発事業の収益が悪化。保有権益の資産価値を引き下げることで発生する損失を減損処理する。資源分野の利益が全体の７割を占める三井物産は、１５年３月期の最終損益の黒字予想を３８００億円から３２００億円に下方修正。米テキサス州のシェールオイル・ガス開発事業で３９０億円、北海油田開発事業で９０億円を減損処理したことが要因だ。

　１４年１２月期決算では、三菱商事も北海油田の開発で約１２０億円、伊藤忠商事は米シェールオイル・ガス事業で約１３０億円を減損処理。丸紅も９５０億円の減損処理を発表。住友商事は昨年９月、米シェールオイル開発失敗で１７３６億円の減損処理を発表している。

　一方、元売り大手５社の通期決算はすべて最終赤字に転落する見通しとなった。石油元売り各社は７０日分の原油備蓄を義務づけられており、原油価格が下落すると、在庫の評価額も下がり、大きな損失が発生するためだ。

　石油元売り最大手のＪＸホールディングスは、４３００億円の在庫の評価損が発生する見通しとなり、１５年３月期の最終損益予想を７００億円の黒字から２１００億円の赤字に下方修正。１０年の経営統合以来、初の最終赤字となる見通しとなった。出光興産も１３７０億円の評価損を見込み、１４年度の最終決算は９８０億円の赤字と、１０年ぶりの最終赤字に転落する見通しだ。

　原油価格の先行きは不透明で、今後の資源開発投資は鈍化する可能性がある。掘削機などのインフラ事業を手掛ける日立製作所の中村豊明副社長は「中東やアジアで契約が延期・中断したケースがある。原油安の影響は２〜３年続くのでは」と分析する。【種市房子、安藤大介】