【シリコンバレー＝兼松雄一郎】米調査会社ＩＤＣが２日発表した2014年10～12月期の世界のタブレット（多機能携帯端末）出荷台数は、7610万台と前年同期比3.2％減となった。10年の調査開始以来、四半期でマイナスになったのは初めて。スマートフォン（スマホ）画面の大型化に押されたほか、先進国で買い替えまでの期間がのびており、市場の停滞が鮮明になってきた。

タブレット販売の伸びが鈍ってきた（東京都内のタブレット売り場）

　減速の主因は首位の米アップルの不振だ。同社は昨年秋、薄型の「ｉＰａｄ　Ａｉｒ（アイパッドエア）２」と「ｉＰａｄ　ｍｉｎｉ（ミニ）３」を発売したが、「ｉＰｈｏｎｅ」の大型版とノートパソコン「ＭａｃＢｏｏｋ」の双方から市場を食われ、出荷台数が同約18％減少。シェアも５ポイント落とした。

　先進国では機能の向上に合わせて２年程度で買い替え需要が発生していたが、最近は進化が乏しく、新モデルが出荷増につながりにくくなっていることも不振の要因だ。

　出荷の停滞を受け、上位５社は中国レノボグループを除きすべてシェアを落とした。２位の韓国サムスン電子は2.7ポイント減の14.5％となった。ＩＤＣのジテッシュ・ウブラニ上級リサーチアナリストは「中国などの廉価メーカーの攻勢を受けている」と分析する。

　「キンドル」で市場を開拓してきた米アマゾン・ドット・コムも最近は不振が続く。出荷台数は170万台と約７割減少。シェアを2.3％と大幅に落とした。昨秋発売した新製品の６インチの小型廉価モデルを、ＩＤＣがタブレットと分類していないことも要因だ。

　好調なのは中国勢。コスト競争力を生かしレノボはシェアを4.8％に伸ばした。華為技術（ファーウェイ）や小米（シャオミ）など他の中国勢も台頭しており、上位２社で市場の半分を独占する構造が変わり始めた。

　14年通年のタブレットの世界出荷台数は２億2960万台と、前年比4.4％増の伸びにとどまった。約５割増えた13年に比べ大幅に鈍化した。アップルの年間出荷台数が前年比15％減の6340万台と、初めて減少に転じた影響が大きい。