NRIが“地磁気データ”を使った屋内測位を実証、誤差2m程度

　株式会社野村総合研究所（NRI）は、2014年12月から2015年1月まで、特別な設備を必要とせずにスマートフォンの位置を把握できる、地磁気データを使った新しい屋内測位技術の実証実験を、東京丸の内エリアで実施した。

　GPSの電波が届きにくい地下や建物内でスマホの現在地を測位し、行きたいところへ誘導する位置情報サービスは、さまざまな方法で検討されている。しかし、その多くはビーコンなど測位用電波の発信機器を施設内に設置する必要があり、コストがかかるという問題がある。大規模地下街の多くは所有者や管理者が多数存在し、機器の設置にあたって、すべての関係者と調整する必要があるのも普及を妨げる要因といえる。

　今回、NRIが実証に用いたのは、地磁気データを用いた屋内測位技術。実験にあたって、IndoorAtlas社のフィンランド本社とシリコンバレー支社、およびNRIアイ・ティ・ソリューションズ・アメリカの3社の協力を得たほか、NRIで検証用アプリを開発した。さらに世界の先端技術を積極的に取り組んだ街づくりを推進する三菱地所株式会社の協力も仰いだ。

　地磁気データを使って屋内測位を行う際には、建物が持つ磁場特性を活用し、一を測定する。事前に建物や地下街の地図情報とそれぞれの地点における地磁気データをスマホアプリを使って取得し、データベースに登録。この地磁気データベースと、スマホの現在位置の地磁気データを重ね合わせることで現在地が特定できる。

　検証用アプリには、地磁気データをデータベースとマッチング処理して現在位置を特定し、地図上に分かりやすく表示する機能や、測位のログデータを蓄積して移動経路を可視化する機能を搭載。このアプリを使った測位精度の検証では、丸の内ビルディング・新丸の内ビルディングの商業フロアの一部と地下において、誤差2m程度という高い精度で、リアルタイムに現在地を特定できることを確認したという。また、測位のログデータを分析することで、屋内における利用者の行動（動線）も可視化できた。

　この技術を活用することで、電波の発信機器の設置および運用管理をすることなく、端末利用者の店舗への案内や店舗に近づいた際にオススメ情報を端末に提供するO2Oサービスが実現できると期待される。電子コンパス機能が搭載されたiPhoneやAndroid端末など、多くのスマホで利用できる汎用性もメリットとなる。

　NRIは今後、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、外国人旅行者を含むさまざまな人に対して、同技術を活用したおもてなしサービスの実現をめざすとしている。