ログインはこちら
電子申告登録を行ったパスワードでログインしてください。
▶ パスワードを忘れた方
初めてご利用になる方は、電子申告の利用登録が必要となります。
電子申告に登録を行うと以下のサービスをご利用いただくことができます。
■電子申告
■eラーニング
■eラーニング教材
■研修会の申込
■申込研修会の照会
■申込研修会の受講票発行
登録はこちらのフォームに必要事項をご入力ください。
※CPEレター2014年保存版に誤植がありましたので、訂正した記事を掲載しています。
※パスワードのご案内
ログインに必要な研修登録番号及びパスワードは、CPEレター2014年保存版に掲載しております。
|
CPE協議会からの重要なお知らせ 平成26年度から必須単位数に「税務」2単位が追加されます。 |
|
会員情報の変更手続についてのご案内（手続無料） 会員登録名簿記載事項に変更があったときは、遅滞なく変更届出をしてください。 （こちらをクリックすると本会ウェブサイトに遷移します。） |
| 「日本公認会計士協会上林常務理事による職業倫理研修会 」を 1/30 に金沢にて開催 | |
| 「[組織内会計士研修会] 経営戦略とその実行～貴社の組織は戦略倒れになっていませんか？～」を 2/2 に東京にて開催 | |
| 「春季全国研修会」を 2/4～2/6 に全国28会場にて開催
- 2/4：キーワードで見る会計職業倫理 - 2/4：会計不正に立ち向かう―職業的懐疑心の実践 - 2/4：申告調整が必要な会計処理の詳説 ―個別論点、グループ税制、組織再編税制、過年度遡及、税効果等― - 2/5：公認会計士業務における情報セキュリティ - 2/5：公的部門の会計・監査の最新動向及び公会計協議会の組織概要について - 2/5：監査業務に係る審査について - 2/6：改正倫理規則等の概要について - 2/6：中小企業支援策の一環として－公認会計士による経営改善計画策定支援とは - 2/6：平成27年３月期の学校法人会計・監査の留意点について |
|
| 「[随時研修会] 計算鑑定の実務～計算鑑定人マニュアルと知的財産権の紛争処理実務について」を 2/17 に東京にて開催 | |
| 「春季終日セミナー」を 2/27 に東京にて開催
- 法人税・所得税に関する近時の裁判例と実務上の対応 - 租税判例を戦略的に分析するための視点を持つ！～裁判所の判断構造を理解する～（前半） - 租税判例を戦略的に分析するための視点を持つ！～裁判所の判断構造を理解する～（後半） |
|
| 改正倫理規則等の概要について |
2015.01.16更新 | ||
| IFRS導入のつまづきがちな論点（前半） |
2015.01.16更新 | ||
| IFRS導入のつまづきがちな論点（後半） |
2015.01.16更新 | ||
| 最近の学校法人会計・監査の動向 |
2015.01.16更新 | ||
| 税務問題は経営問題・役員の法的責任問題～税務調査が変わる時代の到来による税務内部統制と公認会計士の新しい役割～（前半） |
2015.01.16更新 |
| 平成26年度期中履修状況（平成26年４月１日～12月31日の履修状況）の送付について FAX申告会員の方に平成26年4月1日～12月31日までの履修状況を記載した通知書を1月28日に発送いたしましたのでご確認ください。 電子申告会員の方は、「電子申告ログイン」にアクセスし、履修状況総括表画面においてご自身の平成26年度の履修状況をご確認ください。 【措置・懲戒処分制度の参考資料】（PDF：776KB） |
2015.01.29更新 | |
| 海外会計・監査調査研究基金資産（岡本ファンド）による海外派遣の募集について
海外会計・監査調査研究基金資産運営委員会では以下、募集要項のとおり、海外派遣を希望する方の募集をおこなっております。 [詳しくはこちら（PDF：316KB）] |
2015.01.21更新 | |
| 「平成25年度履修結果通知書」の送付について 「平成25年度履修結果通知書」を6月30日付けで送付しました。 通知内容に異議がある場合は、本通知日からおおむね30日以内に文書により継続的専門研修制度協議会あて異議申立てをしてください。 |
2014.06.30更新 | |
| 平成26年度の研修免除・軽減申請受け付け期間について 平成26年度（平成26年4月1日～平成27年3月31日）の研修免除・軽減の申請受け付けは、平成26年4月1日～平成26年8月31日までです。平成25年度に承認された場合でも事業年度ごとの申請が必要となりますので、事由が確定している場合は、速やかにご申請をお願いいたします。 [詳しくはこちら（PDF：7.35MB）] |
2014.06.09更新 | |
| 会計・監査ジャーナル2014年４月号（平成26年３月15日発行）のCPE指定表記の誤りについて 平成26年３月15日に発行いたしました会計・監査ジャーナル2014年４月号において、以下の記事に表記の誤りがございました。 ９頁【インタビュー】トレッドウェイ委員会支援組織委員会チェアマン・Robert B.Hirth,Jr氏に訊く「新COSOフレームワークの改訂のポイントと日本への影響」 当該記事の右上にCPEマークを付しておりますが、当該記事はCPE指定記事ではございませんので、CPE指定記事による自己学習として単位をご申告することができません。 お詫びして訂正いたします。 |
2014.03.24更新 | |
| CPE協議会からの重要なお知らせ 平成26年度から必須単位数に「税務」2単位が追加されます。（PDF:858K） |
2013.06.14更新 | |