煩悩くん　フルスロットル

現時点でオイラが分かったこと。

■湯川氏は戦闘マニア
湯川氏のブログ内容からは、自らミリタリーショップを経営していた程の戦闘マニアで、戦闘という極限状況が彼の魂を燃えさせるようであり、自ら傭兵をして橋の奪回作戦の指揮を行って楽しんでいる様子が伺える。好きで死地に赴いている為、現地で被弾して亡くなることもありので湯川氏の死はどちらに転んでもそうなる運命であり、あまり感傷に浸れない。今回の問題点はＩＳＩＳが湯川氏を日本を標的とした道具にした点である。

経営破綻、自殺未遂後、何故か金回りがよくなり、中東にたびたび訪れている。




■湯川遥奈氏は随分前に殺されている
後藤氏の持つ湯川氏らしき遺体画像の背景が青々としていて「雨期」のもの。今の季節は「乾期」であり、少なくとも2ケ月以上前の画像と思われる。安部総理の中東来訪に合わせて急遽作られた動画だった為、既にいない湯川氏を登場させることが出来ない為、合成した動画になった。

8月18日には既に殺されているというツィートが存在。




■後藤氏は騙された？
後藤氏は湯川氏救出の為にシリアに出向いたわけだが、ランボーみたく独りで敵地に乗り込んで戦闘の末に救出するというわけではなく、既に人質開放の話が付いていて、受け取りにいく過程で騙されて捕捉された感じ。強力なネゴシエーター中田氏が湯川氏捕捉直後、開放に向けて出向いているが、その中田氏ですら湯川氏に会えず仕舞い。後藤氏は英語が出来す戦場での戦闘を楽しんでいる湯川氏の通訳として常に一緒に戦地を回っている。


■後藤氏の母親は成り済まし？
後藤氏の妻や娘（孫）と初めて会ったとか、まともな後藤氏からは考えられない状況。母を名乗る石堂順子の父は韓国の偉い軍人とのこと。後藤氏の属した日本基督教団田園調布教会の住所は「新宿区西早稲田2-3-18」。ここには「片山やめろネットワーク」「ホンダを許さない！吉本緊急集会事務局」「河本を守る市民の会」「靖国・天皇制問題情報センター」「在日外国人の人権委員会」「在日韓国基督総会全国青年協議会（全協）」「在日韓国人問題研究所」「在日本大韓基督教会 」「在日韓国基督総会全国青年協議会（全協） 」.....等が同住所にあり、コリアンコネクションと関係がありそう。

「湯川遥菜」も「後藤健二」も「安部晋三」も、みんな在日朝鮮人脈
http://sayuflatmound.com/?p=7577

人質2人の背景はざっとこんな感じ。何か裏で大きな動きがあることが伺われる雰囲気がヒシヒシとする0が、きっとシナリオがあるのだろう。

では、その時の日本政府の状況は、、、、

安部総理はイスラエル来訪時に日本の軍需企業26社の幹部を政府瀬専用機に乗せイスラエル入り。人道的支援と称する3000億円支出の中にイスラム国対策の費用200億円が含まれている。ここにＩＳＩＳが噛み付いて200億円という無謀な保釈金要求した今回の動画配給となったわけですが、これは身代金を得る為ではなく、間違いなく政治的メッセージである。

何故、ここまで中東に大判振る舞いし、また軍需企業26社を引き連れて訪問したのか？　また何故ＮＨＫはこの26社訪問を報じないのか？

それは、、、武器輸出を睨んでのことだろう。

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防衛省が、日本の防衛関連企業から武器を購入した開発途上国などを対象とした援助制度の創設を検討していることが分かった。武器購入資金を低金利で貸し出すほか、政府自ら武器を買い取り、相手国に贈与する案も出ている。政府開発援助（ＯＤＡ）とは別の枠組みとする方針だ。

援助制度は、武器輸出を原則認める防衛装備移転三原則決定を受け、輸出促進策の一環として検討されている。日本の防衛関連企業向けの資金援助や、相手国への訓練・整備支援なども合わせて検討している。援助については、有償援助を軸に検討を進めている。国が出資して特殊法人を新たに設立。この特殊法人が、金融市場から資金を調達し、武器購入に必要な資金を低利で相手国などに貸し出すという仕組みだ。

さらに日本の防衛関連企業が製造した武器を政府自らが買い取り、途上国などに贈与する無償援助制度の創設も防衛省では議論。これは、他国の軍や軍関連機関に自衛官を派遣し、人道支援や災害救援、地雷や不発弾の処理などを訓練する防衛省の「能力構築支援制度」の拡充案が有力だ。国の一般会計の事業として実施しているこの事業の予算を大幅に増やして贈与資金に充てるという。

■武器購入国に資金援助　途上国向け制度検討（東京新聞）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2015010102000127.html
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今、日本は進んで死の商人になろうとしている。更に「集団的自衛権の行使」決議、26日に国会提出する「自衛隊海外派遣恒久法案」の提出と戦争経済に行こうとしている。これもアルバートパイク書簡の第三次世界大戦を睨んでのこと。ここに大きく巻き込まれてしまうかどうかが、今回の対応如何で決まってしまう。そして、自らは安全な場にいて、率先して巻き込もうとしている勢力が国内にいるのも確か。

後藤氏も湯川氏も嵌められたのだろう。