韓国の若者にも手を出し始めたイスラム国

　親たちは、インターネットで検索するだけで容易にイスラム国の宣伝物にアクセスできるという点を懸念している。京畿道高陽市のLさん（48）は「部屋に閉じこもってパソコンにくぎ付けになっている息子が、イスラム国のような組織の情報に触れるのではないかと心配でならない」と話した。実際、簡易投稿サイト「ツイッター」では「イスラム国に加わり、聖戦について語り合いたければ、Surespotを通じてXXに問い合わせてほしい」という英語のツイートが検索で簡単に出てくる。オンライン上で秘密のメッセージをやりとりするスマートフォンのアプリ「Surespot」は、会話の内容がサーバーに保存されないため、イスラム国やアルカイダなどのイスラム過激派組織が好んで利用する「テロリストのネットワーク」と化している。韓国からイスラム国に加わったとされるKさんもSurespotを利用し、スマートフォンの操作だけでイスラム国にアクセスしたことが分かり、親たちは衝撃を受けている。イスラム国のようなテロ集団が、親たちだけでなく警察、国家情報院（国情院）さえも把握していない秘密のルートを通じ、韓国の若者たちを勧誘しかねないからだ。

　現実のイスラム国は、拉致した人たちの首を切ったり、7歳の子どもに命じて外国人を銃殺したりするなど、極悪非道な蛮行を繰り返している。だが、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）では「社会的な平等を実現し、落ちぶれるものがいない、全ての人たちに物質的な保障が実現している地上の楽園」というイメージを持たれている。建国大学中東研究所のソン・イルクァン研究員は「社会的な活動が活発な人たちよりも、現実に対し不満を抱えている社会不適応者たちが、イスラム国の甘い誘惑に引っ掛かる可能性がある」と話した。

　韓国人に対するイスラム武装勢力のアプローチが現実のものとなっていることに対し、韓国外国語大学中東・アフリカ学科のソ・ジョンミン教授は「韓国もイスラム過激派と決して無縁ではないということが分かった以上、テロ防止法に基づいて、欧米の先進国のように、自国民に有害なウェブサイトへのアクセスを積極的に遮断するなどの対策が必要だ」と指摘した。また、韓国テロ学会のイ・マンジョン会長は「10代の少年に対し、家庭や学校が、イスラム国がいかに残忍で暴力的な組織かということについて教育を行うべきだ」と主張した。